建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～45年
機械及び装置 8年

2016/02/24 11:16

#2 担保に供している資産の注記（連結）

本社工場並びに東京工場

	前連結会計年度(平成26年11月30日)	当連結会計年度(平成27年11月30日)
土地	420,904千円	420,904千円
建物及び構築物	247,764	247,889
機械装置	79,689	71,887

(不動産抵当)
千葉工場並びに九州営業所施設

2016/02/24 11:16

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年12月1日 至 平成26年11月30日)

場所	用途	種類	減損損失
大阪府大阪市	賃貸用資産	建物	1,083千円
大阪府大阪市	賃貸用資産	土地	36,497

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分を基準に、また、賃貸用資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
上記資産につきましては、賃貸契約の終了を予定しており、将来キャッシュ・フローが見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、固定資産税評価額を合理的に調整した価額に基づき算定しております。

2016/02/24 11:16

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 4～8年
その他 3～15年
ロ 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/02/24 11:16