建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～45年
機械及び装置 8年

2019/02/22 16:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

本社工場並びに東京工場

	前連結会計年度(平成29年11月30日)	当連結会計年度(平成30年11月30日)
土地	420,904千円	420,904千円
建物及び構築物	236,336	225,646
機械装置	68,101	75,667

(不動産抵当)
千葉工場並びに九州営業所施設

2019/02/22 16:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 4～8年
その他 3～15年
ロ 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/02/22 16:00