要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 4～8年
その他 3～15年
ロ無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2026/02/20 16:18

#4 担保に供している資産の注記

(1)担保資産

	前事業年度(2024年11月30日)	当事業年度(2025年11月30日)
有形固定資産	1,053,886千円	1,111,772千円
投資有価証券	188,160	248,820

(2)担保付債務

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#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/02/20 16:18

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2.有形固定資産の減価償却累計額

2026/02/20 16:18

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2026/02/20 16:18

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動による資金の減少は277百万円(前連結会計年度は148百万円の減少)となりました。これは主に生産設備の増強・維持更新ならびに研究開発設備のための有形固定資産の取得による支出276百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2026/02/20 16:18

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(損益計算書)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた535千円は、「固定資産除却損」451千円、「その他」84千円として組み替えております。

2026/02/20 16:18

#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/02/20 16:18

#11 重要な会計方針、財務諸表（連結）

移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)

2026/02/20 16:18