有価証券報告書-第103期(平成28年12月1日-平成29年11月30日)

男性 8名 女性 2名 (役員のうち女性の比率 20.0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		野村 茂光	昭和20年7月1日生	昭和43年4月 三井物産株式会社入社 平成7年3月 三井物産ソルベント・コーティング株式会社(現 三井物産ケミカル株式会社)取締役関西支店長 平成8年4月 同社代表取締役社長 平成13年2月 当社取締役副社長兼営業本部長 平成15年2月 代表取締役社長(現任)	(注)3	9
取締役	生産本部長	重光 章	昭和25年2月28日生	昭和43年4月 当社入社 平成19年3月 製造部長兼製造第3課長 平成19年8月 本社工場長兼製造部長兼製造第3課長 平成20年6月 参与本社工場長兼製造部長 平成21年2月 取締役生産本部長兼本社工場長 平成28年6月 取締役生産本部長(現任)	(注)3	2
取締役	経理部長	松下田佳子	昭和41年11月21日生	平成9年10月 センチュリー監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所 平成13年5月 公認会計士登録 平成22年12月 新日本有限責任監査法人 退職 平成24年2月 当社取締役経理部長 平成25年8月 取締役経理部長兼総務部長 平成29年2月 取締役経理部長(現任)	(注)3	1
取締役	技術本部長兼粉体塗料技術部長兼第1技術部長兼第2技術部長	村田 泰通	昭和30年8月14日生	昭和56年4月 当社入社 平成21年2月 粉体塗料技術部長兼主席研究員 平成21年9月 粉体塗料技術部長兼第1技術部長 平成24年6月 技術本部副本部長兼粉体塗料技術部長 平成25年12月 技術本部副本部長兼粉体塗料技術部長兼第2技術部長 平成26年2月 取締役技術本部長兼粉体塗料技術部長兼第2技術部長 平成28年3月 取締役技術本部長兼粉体塗料技術部長兼第1技術部長兼第2技術部長(現任)	(注)3	0
取締役	営業本部長兼営業企画室長	野村 眞一	昭和30年9月16日生	昭和51年7月 当社入社 平成11年2月 北日本営業所長兼仙台営業所長 平成17年12月 東京営業所長 平成20年12月 東日本営業部長兼東京営業所長 平成22年12月 営業副本部長兼東日本営業部長兼東京営業所長 平成23年3月 営業副本部長兼東日本営業部長兼東京営業所長兼営業企画室長 平成26年12月 営業副本部長兼東日本営業部長兼営業企画室長 平成27年1月 営業副本部長兼営業企画室長 平成27年2月 取締役営業本部長兼営業企画室長(現任)	(注)3	1

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	資材部長兼OEM室長兼 総務部担当	宮司 裕之	昭和31年10月31日生	昭和55年4月 三井物産株式会社入社 平成19年1月 三井物産ソルベント・コーティング株式会社(現 三井物産ケミカル株式会社)取締役機能材料事業部長 平成21年4月 三井物産ケミカル株式会社関西支店長補佐 平成22年12月 三井物産株式会社機能化学品業務部業務監査室内部監査人 平成26年10月 当社資材部長兼OEM室長 平成29年2月 取締役資材部長兼OEM室長兼総務部担当(現任)	(注)3	0
取締役		坪田 実	昭和24年10月30日生	昭和50年4月 職業訓練大学校(現 職業能力開発総合大学校)塗装科助手採用 昭和60年2月 工学博士(東京大学) 昭和62年4月 同校塗装科助教授 平成19年4月 職業能力開発総合大学校専門基礎学科准教授 平成27年3月 同校退職 平成28年2月 当社取締役(現任)	(注)3	0
監査役(常勤)		矢野 光芳	昭和31年3月1日生	昭和55年4月 当社入社 平成21年6月 第1技術部副部長兼主席研究員 平成24年6月 第1技術部長兼主席研究員 平成28年3月 技術本部付(部長待遇) 平成29年12月 技術本部付(部長待遇)兼監査役補佐 平成30年2月 監査役(常勤)(現任)	(注)4	0
監査役		檀上 秀逸	昭和22年11月25日生	昭和55年3月 公認会計士登録 平成10年8月 センチュリー監査法人(現 新日本有限責任監査法人)代表社員 平成21年6月 新日本有限責任監査法人 退職 公認会計士檀上秀逸事務所所長(現任) 平成23年6月 美津濃株式会社社外監査役 平成27年6月 株式会社ノザワ社外監査役(現任) 平成30年2月 当社監査役(現任)	(注)4	-
監査役		小林 京子	昭和47年7月22日生	平成11年4月 弁護士登録(大阪弁護士会) 色川法律事務所入所 平成30年2月 当社監査役(現任)	(注)4	-
				計		16

(注)1.取締役 坪田実氏は、社外取締役であります。
2.監査役 檀上秀逸氏と、小林京子氏は社外監査役であります。
3.平成29年2月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成30年2月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.所有株式数は千株未満を切り捨てて記載しております。