有価証券報告書-第118期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」33百万円、「短期貸付金」229百万円は、「その他」に含めております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」78百万円、「その他」9百万円は、「無形固定資産」に含めております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「従業員に対する長期貸付金」2百万円、「長期前払費用」41百万円、「会員権」54百万円、「差入保証金」183百万円は、「その他」に含めております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「リース債務」7百万円、「前受金」11百万円、「預り金」51百万円は、「その他」に含めております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「リース債務」9百万円は、「その他」に含めております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上高」32,692百万円、「原材料売上高」1,086百万円等は、「売上高」34,085百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上原価」24,407百万円、「原材料売上原価」970百万円等は、「売上原価」25,507百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「外国源泉税」19百万円、「外国営業税」28百万円、「固定資産処分損」8百万円は、「その他」に含めております。