有価証券報告書-第129期(2025/04/01-2026/03/31)
② 戦略
前記「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の通り、当社グループでは、サステナブル経営を推進し、地球環境や社会の諸課題の解決に貢献することにより創出される社会的価値と事業活動の結果生み出される利益等の経済的価値双方の極大化を実現することを目指しており、経営理念をはじめとする各種コーポレートステートメントはそのような考え方に基づいて策定されております。
■経営理念
全5項目のうち1項目を「事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、全てのステークホルダーの幸福を追求する」とし、株主や従業員を含めた全てのステークホルダーに配慮した経営を推進することを明確にしております。また、本項目をもとに、各ステークホルダーに対するスタンスを表明した「サステナビリティ基本方針」も制定しております。
■サステナビリティ基本方針
■長期ビジョン(2030年以降)
キーメッセージを「サステナブルで高収益なグローバル・ニッチ・トップ企業」とし、船舶用塗料の販売シェア及びその中核となる船底防汚塗料の供給による海運業界の温室効果ガス削減貢献という両面で世界トップとなることを主眼としております。
■中期経営計画(2026年度から2030年度まで)
5つの基本戦略(重点テーマ)の1つ目に「環境・社会貢献による提供価値拡大」を掲げております。海運業界の温室効果ガス排出削減に寄与する船底防汚塗料に代表される環境・社会貢献につながる高付加価値製品の供給を通じて社会的価値の創出を推進、その結果として、経済的価値の源泉となる売上高の拡大と収益性の向上を図ってまいります。また、人的資本に関しては、5つ目の基本戦略「企業規模の拡大に見合った経営・組織基盤の強化」において、人的資本経営を推進し人財・組織のパフォーマンスを最大化することを最重要テーマとしております。
前記「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の通り、当社グループでは、サステナブル経営を推進し、地球環境や社会の諸課題の解決に貢献することにより創出される社会的価値と事業活動の結果生み出される利益等の経済的価値双方の極大化を実現することを目指しており、経営理念をはじめとする各種コーポレートステートメントはそのような考え方に基づいて策定されております。
■経営理念
全5項目のうち1項目を「事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、全てのステークホルダーの幸福を追求する」とし、株主や従業員を含めた全てのステークホルダーに配慮した経営を推進することを明確にしております。また、本項目をもとに、各ステークホルダーに対するスタンスを表明した「サステナビリティ基本方針」も制定しております。
■サステナビリティ基本方針
| 中国塗料グループ「サステナビリティ基本方針」 私たちは、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献し、全てのステークホルダーの幸福を追求します。 ◆お客様 機能性と環境性能に優れた製品を開発・提供し続け、お客様のビジネスの持続的発展と環境負荷低減に貢献します。 ◆従業員 健康・安全の確保はもちろんのこと、一人ひとりが能力を最大限発揮し活躍できるよう、働きがいある環境づくりや成長機会の提供に努めます。 ◆お取引先 ビジネスパートナーとして共存共栄の関係を築き、環境や人権等に配慮した取引を通じて、共に持続可能な社会の実現を目指します。 ◆地域社会 環境や安全に配慮した事業活動を行うとともに、地域社会の一員として良好な関係を構築し、地域の活性化や発展に協力します。 ◆地球環境 環境性能の高い製品を提供することによりお客様の環境負荷を低減するほか、当社の事業活動においても温暖化ガスや廃棄物の排出削減といった取り組みを積極的に推進し、地球環境の保全に貢献します。 ◆株主・投資家 適正なコーポレート・ガバナンス体制のもと、上記のステークホルダーの幸福と持続的な企業価値向上の両立を実現させ、株主利益の拡大を図ります。 |
■長期ビジョン(2030年以降)
キーメッセージを「サステナブルで高収益なグローバル・ニッチ・トップ企業」とし、船舶用塗料の販売シェア及びその中核となる船底防汚塗料の供給による海運業界の温室効果ガス削減貢献という両面で世界トップとなることを主眼としております。
■中期経営計画(2026年度から2030年度まで)
5つの基本戦略(重点テーマ)の1つ目に「環境・社会貢献による提供価値拡大」を掲げております。海運業界の温室効果ガス排出削減に寄与する船底防汚塗料に代表される環境・社会貢献につながる高付加価値製品の供給を通じて社会的価値の創出を推進、その結果として、経済的価値の源泉となる売上高の拡大と収益性の向上を図ってまいります。また、人的資本に関しては、5つ目の基本戦略「企業規模の拡大に見合った経営・組織基盤の強化」において、人的資本経営を推進し人財・組織のパフォーマンスを最大化することを最重要テーマとしております。