4095 日本パーカライジング

時価

1690億円

PER 予

11.31倍

2010年以降

7.81-21.06倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.6-1.81倍
（2010-2024年）

3.14%

ROE 予

6.95%

ROA 予

4.82%

株主資本合計、電子記録債務、投資有価証券の売却による収入他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	株主資本合計		電子記録債務		投資有価証券の売却による収入		福利厚生費		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2007/03	549億		-		-		-		-
2008/03	603億	+9.8%	-		0.62億		293百万		-
2009/03	613億	+1.8%	-		11.2億	大幅増	284百万	-3.1%	-
2010/03	641億	+4.5%	-		1.71億	-84.8%	267百万	-6%	-
2011/03	704億	+9.8%	-		3.05億	+78.4%	281百万	+5.2%	-1百万
2012/03	757億	+7.6%	-		12.1億	+296.7%	279百万	-0.7%	1百万	黒転
2013/03	829億	+9.6%	-		14.3億	+18.1%	276百万	-1.1%	0	-100%
2014/03	914億	+10.2%	-		2.61億	-81.7%	-		-
2015/03	988億	+8.1%	-		-		-		-
2016/03	1072億	+8.5%	-		3.18億	+21.8%	-		-
2017/03	1133億	+5.7%	-		-		-		-
2018/03	1238億	+9.2%	11億		-		-		-
2019/03	1313億	+6.1%	15.9億	+44.7%	-		-		-
2020/03	1362億	+3.8%	-		-		-		-
2021/03	1420億	+4.3%	-		-		-		-
2022/03	1477億	+4%	-		-		-		-
2023/03	1504億	+1.8%	-		-		-		-
2024/03	1590億	+5.7%	-		-		-		-

2007年3月

株主資本合計: 548億9000万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2008年3月

株主資本合計: 602億5000万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 6200万
福利厚生費: 2億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

株主資本合計: 613億1600万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 11億2200万
福利厚生費: 2億8400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2010年3月

株主資本合計: 640億7500万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 1億7100万
福利厚生費: 2億6700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2011年3月

株主資本合計: 703億6200万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 3億500万
福利厚生費: 2億8100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -100万

2012年3月

株主資本合計: 756億7600万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 12億1000万
福利厚生費: 2億7900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 100万

2013年3月

株主資本合計: 829億2100万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 14億2900万
福利厚生費: 2億7600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0

2014年3月

株主資本合計: 913億9600万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 2億6100万
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

株主資本合計: 987億9300万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

株主資本合計: 1072億2000万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: 3億1800万
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

株主資本合計: 1132億9100万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

株主資本合計: 1237億6200万
電子記録債務: 11億
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2019年3月

株主資本合計: 1312億5300万
電子記録債務: 15億9200万
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

株主資本合計: 1361億8300万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

株主資本合計: 1420億2500万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

株主資本合計: 1477億3600万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2023年3月

株主資本合計: 1504億1900万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2024年3月

株主資本合計: 1590億4800万
電子記録債務: -
投資有価証券の売却による収入: -
福利厚生費: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -