親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年3月31日
- 9億856万
- 2009年3月31日
- -3億7880万
- 2010年3月31日
- 3億5432万
- 2011年3月31日 +120.2%
- 7億8023万
- 2012年3月31日 -45.73%
- 4億2343万
- 2013年3月31日 -67.89%
- 1億3597万
- 2014年3月31日 +294.82%
- 5億3686万
- 2015年3月31日 -59.34%
- 2億1828万
- 2016年3月31日 -32.3%
- 1億4777万
- 2017年3月31日 +367.73%
- 6億9120万
- 2018年3月31日 -1.95%
- 6億7771万
- 2019年3月31日 -18.21%
- 5億5431万
- 2020年3月31日 -66.67%
- 1億8477万
- 2021年3月31日
- -1億1683万
- 2022年3月31日
- 8億8550万
- 2023年3月31日
- -5億1989万
- 2024年3月31日
- 7億4069万
個別
- 2008年3月31日
- 7億6889万
- 2009年3月31日
- -2億8750万
- 2010年3月31日
- 1億9300万
- 2011年3月31日 +118.25%
- 4億2123万
- 2012年3月31日 -41.39%
- 2億4687万
- 2013年3月31日 -17.99%
- 2億245万
- 2014年3月31日 +117.3%
- 4億3993万
- 2015年3月31日 -12.47%
- 3億8506万
- 2016年3月31日 -25.99%
- 2億8500万
- 2017年3月31日 +68.77%
- 4億8100万
- 2018年3月31日 +22.66%
- 5億9000万
- 2019年3月31日 -33.39%
- 3億9300万
- 2020年3月31日 -73.03%
- 1億600万
- 2021年3月31日 +211.32%
- 3億3000万
- 2022年3月31日 +123.33%
- 7億3700万
- 2023年3月31日 +126.19%
- 16億6700万
- 2024年3月31日 -82.6%
- 2億9000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 財政状態及び経営成績の状況2024/06/27 13:21
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの5類移行による人流回復や高水準の賃上げなどにより、個人消費は持ち直しており、国内の景気も緩やかに回復基調で推移しましたが、大幅な為替変動や資源価格の高騰による景気への影響が懸念されます。世界経済においては、物価上昇や各国の金融引締めに伴う景気の下振れ懸念は高く、またウクライナおよび中東情勢などの地政学リスクの警戒感が高まり、先行きが不透明な状況が続いております。 このようななか当社グループにおいては、半導体不足等の影響により自動車関連の減産が続いていることや中国での需要低迷、および資源価格高騰等による製造コスト増もあり、当連結会計年度の売上高は266億8千3百万円(前期比2.8%減)、経常利益は6億4千8百万円(前期比907.6%増)となりました。一方、特別利益として為替換算調整勘定取崩益8億7千1百万円、投資有価証券売却益6億5千3百万円を計上し、特別損失として当社の連結子会社である天津碧美特工程塑料有限公司の固定資産の減損損失3億5百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は7億4千万円(前期親会社株主に帰属する当期純損失5億1千9百万円)となりました。
当社グループのセグメント別の業績は次のとおりです。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/06/27 13:21
3 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △519,895 740,698 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円) △519,895 740,698 普通株式の期中平均株式数(千株) 1,569 1,569