固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 114億9952万
- 2014年3月31日 +7.65%
- 123億7934万
個別
- 2013年3月31日
- 94億1914万
- 2014年3月31日 +3.11%
- 97億1230万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2017/05/12 13:28
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2017/05/12 13:28
- #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 3,115千円 7,622千円 工具、器具及び備品 497 〃 36 〃 土地 ― 〃 93,782017/05/12 13:28 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 ―千円 1,184千円 機械装置及び運搬具 5,170 〃 3,503 〃 工具、器具及び備品 218 〃 132017/05/12 13:28 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
※2 担保資産2017/05/12 13:28
(1) 下記の有形固定資産について工場財団抵当権を設定しております。
工場財団- #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2017/05/12 13:28
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 期減少のうち主なものは、次のとおりであります。
機械及び装置 埼玉川本工場 46,067千円
機械及び装置 大阪工場 40,398千円
3 無形固定資産の金額は資産の1%以下でありますので、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2017/05/12 13:28- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(1) 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2017/05/12 13:28
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) ②固定資産 役員退職慰労引当金 46,475千円 25,531千円
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(1) 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2017/05/12 13:28
(2) 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 計 158,410 〃 145,538 〃 ②固定資産 退職給付引当金 109,514千円 ―千円
- #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
資産のうち流動資産は13,134百万円と前連結会計年度末の12,709百万円に比べ424百万円の増加となりました。この主な要因は受取手形及び売掛金が689百万円、製品が221百万円増加し、現金及び預金が701百万円減少したことによるものです。2017/05/12 13:28
固定資産は12,379百万円と前連結会計年度末の11,499百万円に比べ879百万円の増加となりました。この主な要因は有形固定資産が259百万円増加し、投資有価証券が株価の上昇により482百万円増加したことなどによるものです。
負債合計は14,099百万円と前連結会計年度末の13,775百万円に比べ324百万円の増加となりました。負債のうち流動負債は10,642百万円と前連結会計年度末の10,567百万円に比べ75百万円の増加となりました。この主な要因は支払手形及び買掛金が240百万円増加し、関係会社整理損失引当金が180百万円減少したことなどによるものです。- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社4社は、法人税法に規定する方法と同一の基準を採用しており、有形固定資産については定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。)、また、在外連結子会社4社は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2017/05/12 13:28IRBANK 採用情報
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