DIC(4631)の資産の部 - コンパウンドの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年12月31日
- 622億800万
- 2016年12月31日 +3.68%
- 644億9900万
- 2017年12月31日 +46.28%
- 943億5000万
- 2018年12月31日 -5.63%
- 890億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- このうち類似する本部を集約し、「パッケージング&グラフィック」、「カラー&ディスプレイ」、「ファンクショナルプロダクツ」の3つを報告セグメントとしています。2026/03/23 14:02
「パッケージング&グラフィック」は、グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキ及びポリスチレンなどを製造販売しています。「カラー&ディスプレイ」は、顔料及びヘルスケア食品などを製造販売しています。「ファンクショナルプロダクツ」は、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、PPSコンパウンド及び工業用テープなどを製造販売しています。
当連結会計年度より、当社グループ内の経営管理区分の一部見直しに伴い、従来「パッケージング&グラフィック」セグメントに計上していた連結子会社の一部のセグメント区分を、「ファンクショナルプロダクツ」セグメントに変更しています。また、従来報告セグメントに帰属しない「全社費用」及び「全社資産」に計上していた新事業に係る費用及び資産の一部を、「パッケージング&グラフィック」セグメント及び「ファンクショナルプロダクツ」セグメントに含めています。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分により作成したものを記載しています。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 在外連結子会社は、数理計算上の差異は各連結会計年度の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(3~18年)で、主として定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしています。また過去勤務費用は9~23年で費用処理することとしています。2026/03/23 14:02
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- (1) 概要2026/03/23 14:02
当該実務指針は、上場企業等が保有するベンチャーキャピタルファンドの出資持分について、組み入れられた非上場株式等を時価評価し、評価差額の持分相当額を純資産の部に計上することを選択可能にするものです。
(2) 適用予定日 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/03/23 14:02
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を特定投資株式として保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) リケンテクノス㈱ - 303,200 PVCコンパウンド業界における最重要顧客としてロボットケーブル用途を中心に取引を行っています。当事業年度において全ての保有株式について売却が完了しています。 無 - 327
2.定量的な保有効果については営業秘密等の観点から記載が困難ですが、保有目的、保有に伴う便益が資本コストと見合っているか、保有しない場合のリスク等を精査のうえ、保有の適否を検証しました。かかる検討を踏まえ、今後の保有方針を検討していきます。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②財政状態の分析2026/03/23 14:02
当連結会計年度末の資産の部は、有形無形固定資産の減価償却が進んだものの、為替変動による円換算額増加の影響が大きく、前連結会計年度末と比べて477億円増加し、1兆2,741億円となりました。負債の部は、主に有利子負債の減少により、前連結会計年度末比226億円減の7,832億円となりました。また、純資産の部は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加により前連結会計年度末比702億円増の4,908億円となりました。
③資本の財源及び資金の流動性 - #6 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (2) 信託に残存する自社の株式2026/03/23 14:02
信託に残存する自社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式として計上しています。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は前連結会計年度末において829百万円及び277千株、当連結会計年度末において829百万円及び277千株です。 - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 4.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。2026/03/23 14:02
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 純資産の部の合計額(百万円) 420,615 490,844 純資産の部の合計額から控除する金額(百万円) 19,194 19,963 (うち非支配株主持分) (19,194) (19,963)