DIC（4631）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 72億1500万
2010年9月30日 -90.69%: 6億7200万
2010年12月31日: -1億1200万
2011年3月31日 -999.99%: -56億400万
2011年6月30日: 154億1800万
2011年9月30日 -9.09%: 140億1600万
2011年12月31日 -83.83%: 22億6700万
2012年3月31日: -10億2800万
2012年6月30日: 202億7700万
2012年9月30日 -21.22%: 159億7500万
2012年12月31日 +22.61%: 195億8700万
2013年3月31日 +117.3%: 425億6200万
2013年6月30日 -46.89%: 226億300万
2013年9月30日 +65.68%: 374億4900万
2013年12月31日 +76.46%: 660億8100万
2014年3月31日: -8億6300万
2014年6月30日: 34億3100万
2014年9月30日 +589.92%: 236億7100万
2014年12月31日 +116.44%: 512億3400万
2015年3月31日 -90.7%: 47億6500万
2015年6月30日 +265.14%: 173億9900万
2015年9月30日 -36.54%: 110億4100万
2015年12月31日 +155.92%: 282億5600万
2016年3月31日: -71億6900万
2016年6月30日 -148.1%: -177億8600万
2016年9月30日: -94億5400万
2016年12月31日: 261億8300万
2017年3月31日 -89.17%: 28億3600万
2017年6月30日 +478.49%: 164億600万
2017年9月30日 +135.16%: 385億8000万
2017年12月31日 +32.08%: 509億5700万
2018年3月31日: -48億2000万
2018年6月30日: 4億8100万
2018年9月30日 +999.99%: 81億6600万
2018年12月31日: -38億4400万
2019年3月31日: 69億8500万
2019年6月30日 +9.41%: 76億4200万
2019年9月30日 +16.23%: 88億8200万
2019年12月31日 +220.57%: 284億7300万
2020年3月31日: -87億6900万
2020年6月30日: 15億7400万
2020年9月30日 +325.6%: 66億9900万
2020年12月31日 +204.46%: 203億9600万
2021年3月31日 +38.72%: 282億9400万
2021年6月30日 +36.81%: 387億900万
2021年9月30日 +3.31%: 399億9100万
2021年12月31日 +1.51%: 405億9600万
2022年3月31日 -34.31%: 266億6600万
2022年6月30日 +153.83%: 676億8700万
2022年9月30日 +16.39%: 787億8300万
2022年12月31日 -33.7%: 522億3300万
2023年3月31日 -89.65%: 54億400万
2023年6月30日 +623.54%: 391億
2023年9月30日 +9.31%: 427億3900万
2023年12月31日: -116億900万
2024年3月31日: 182億2700万
2024年6月30日 +177.8%: 506億3500万
2024年9月30日 -80.36%: 99億4500万
2024年12月31日 +365.32%: 462億7600万
2025年3月31日: -73億9400万
2025年6月30日: -4億400万
2025年9月30日: 189億7100万
2025年12月31日 +322.31%: 801億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/03/27 14:04

#2 会計方針に関する事項（連結）

在外連結子会社は、数理計算上の差異は各連結会計年度の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(3～19年)で、主として定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしています。また過去勤務費用は9～23年で費用処理することとしています。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準

2025/03/27 14:04

#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会)

2025/03/27 14:04

#4 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の譲渡により星光PMC株式会社、他7社が連結子会社でなくなったことに伴う譲渡時の資産及び負債の内訳並びに株式売却価額と売却による収入(純額)との関係は次のとおりです。

流動資産	26,025	百万円
固定負債	△2,249	百万円
その他の包括利益累計額	△1,210	百万円
非支配株主持分	△15,900	百万円

2025/03/27 14:04