減価償却費、自己株式の処分、従業員給料及び手当他5件
2008年3月
- 減価償却費
- 6億8700万
- 自己株式の処分
- 800万
- 従業員給料及び手当
- 643億5200万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 35億8600万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 305億4500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 5億7800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 536億9100万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 44億9700万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 372億2700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 5億300万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 429億3000万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 3億1300万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- 7億3600万
- 機械及び装置
- 253億6700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 4億2700万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 399億3500万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 1億1300万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- 14億5900万
- 機械及び装置
- 215億9600万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2012年3月
- 減価償却費
- 5億2000万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 356億5100万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 1億200万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 200億9700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- 5億5100万
2013年3月
- 減価償却費
- 6億4800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 338億6200万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 3800万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 185億5900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2013年12月
- 減価償却費
- 6億8200万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 368億3600万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 4億6300万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 239億7600万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2014年12月
- 減価償却費
- 9億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 434億6100万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 6億6100万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 222億700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2015年12月
- 減価償却費
- 10億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 443億9600万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 6億4200万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- 3億
- 機械及び装置
- 217億8200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2016年12月
- 減価償却費
- 9億8900万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 404億6100万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 3億7600万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 210億9600万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2017年12月
- 減価償却費
- 9億6000万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 418億5700万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 4億6500万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 246億6300万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2018年12月
- 減価償却費
- 7億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 426億6000万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 41億5000万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 255億2400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2019年12月
- 減価償却費
- 6億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 417億4200万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 1億3400万
- 過去勤務費用償却額
- 4億4300万
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 255億400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2020年12月
- 減価償却費
- 6億7900万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 427億7600万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 3億5200万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 243億7500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2021年12月
- 減価償却費
- 7億1500万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 489億5000万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 15億8900万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 236億5900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2022年12月
- 減価償却費
- 7億2100万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 610億500万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 7億4900万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 225億4700万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2023年12月
- 減価償却費
- 8億2900万
- 自己株式の処分
- -
- 従業員給料及び手当
- 653億5500万
- 投資有価証券の売却及び償還による収入
- 55億9100万
- 過去勤務費用償却額
- -
- 事業譲渡益
- -
- 機械及び装置
- 236億5500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -