- 4631
- 2026/09/11
- 時価
- 4388億円
- PER 予
- 9.1倍
- 2009年以降
- 赤字-109.88倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.86倍
- 2009年以降
- 0.49-14.1倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.25%
- ROE 予
- 9.41%
- ROA 予
- 3.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
DIC(4631)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 60億2800万
- 2011年6月30日 +40.96%
- 84億9700万
- 2012年6月30日 -27.32%
- 61億7600万
- 2013年3月31日 -24.47%
- 46億6500万
- 2013年6月30日 ±0%
- 46億6500万
- 2014年3月31日 +10.18%
- 51億4000万
- 2015年3月31日 +65.14%
- 84億8800万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2024/05/15 14:04
一部の連結子会社の税金費用については、当第1四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:億円)2024/05/15 14:04
EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額前第1四半期連結累計期間 当第1四半期連結累計期間 前年同期比 現地通貨ベース前 年 同 期 比 経常利益 46 66 +45.3% - 親会社株主に帰属する四半期純利益 19 △28 赤字化 - EBITDA 170 130 △23.5% -
当第1四半期連結累計期間(2024年1月~3月)における当社グループの売上高は、前年同期比0.2%増の2,558億円でした。現地通貨ベースでは5.5%の減収となりました。世界経済は、米国や欧州ではインフレ圧力が少し弱まるなか、金融政策の見直しに対して慎重な姿勢が続いており、中国では景気の先行きについて、依然として不透明な状況となっています。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野のうち、ディスプレイ市場はパネルメーカーにおける稼働調整の動きにより需要が停滞した一方で、半導体市場は本格的な需要回復にはまだ時間を要するものの、回復基調が見られました。モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場での世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進み、需要の回復が見られました。このようななか、当社グループの出荷動向に関しては、製品によって状況にばらつきがあるものの、エレクトロニクスやモビリティ関連の高付加価値製品は概ね回復傾向となり、パッケージ用インキも、海外ではインフレ圧力の弱まりによる消費財需要の戻りに伴い増加しました。また、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1.潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在していないため、記載していません。2024/05/15 14:04
2.当社は、「株式給付信託(BBT)」を導入しており、当該信託が保有する当社株式を四半期連結財務諸表において自己株式として計上しています。これに伴い、1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失の算定上、当該信託が保有する当社株式を「普通株式の期中平均株式数」の計算において控除する自己株式数に含めています。