当期純利益
連結
- 2010年9月30日
- 122億3100万
- 2011年9月30日 +2.44%
- 125億2900万
- 2012年9月30日 -8.73%
- 114億3500万
- 2013年9月30日 -6.59%
- 106億8200万
- 2014年6月30日 -3.4%
- 103億1900万
- 2015年6月30日 +48.12%
- 152億8500万
- 2016年6月30日 +11.02%
- 169億6900万
- 2017年6月30日 +2.78%
- 174億4000万
- 2018年6月30日 -14.54%
- 149億500万
- 2019年6月30日 -11.91%
- 131億3000万
- 2020年6月30日 -21.29%
- 103億3400万
- 2021年6月30日 +55.1%
- 160億2800万
- 2022年6月30日 -10.22%
- 143億9000万
- 2023年6月30日 -93.07%
- 9億9700万
- 2024年6月30日 +543.53%
- 64億1600万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2023/08/09 14:04
一部の連結子会社の税金費用については、当第2四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:億円)2023/08/09 14:04
EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額前第2四半期連結累計期間 当第2四半期連結累計期間 前年同期比 現地通貨ベース前 年 同 期 比 経常利益 262 71 △72.7% - 親会社株主に帰属する四半期純利益 144 10 △93.1% - EBITDA 474 328 △30.8% -
当第2四半期連結累計期間(2023年1月~6月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.2%減の5,153億円でした。世界経済は、米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化、中国におけるゼロコロナ政策解除後の景気回復の遅れなどを背景に不透明な状況が続いており、金利情勢や景気減速への懸念などから、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫抑制の動きが見られました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーによる在庫調整の進展により需要が回復した一方で、半導体市場は最終製品需要の回復が見られず、弱い動きが続きました。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場は世界的に販売台数の回復が見られたものの、自動車向け材料についてはサプライチェーン上の余剰在庫が解消しきれていない状況が継続しました。これらの結果、ファンクショナルプロダクツを中心に高付加価値製品の出荷数量が減少しました。また、カラー&ディスプレイの顔料製品も主要市場である欧州における景気減速の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込みました。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/08/09 14:04
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりです。
(注)1.潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在していないため、記載していません。前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年6月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年6月30日) 1株当たり四半期純利益 152円03銭 10円53銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 14,390 997 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 14,390 997 普通株式の期中平均株式数(千株) 94,654 94,660