固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 3660億9100万
- 2017年12月31日 +11.11%
- 4067億8000万
個別
- 2016年12月31日
- 5074億3600万
- 2017年12月31日 +6.6%
- 5409億5100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2018/03/30 9:04
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。
【関連情報】 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、有利子負債による資金調達を実施しており、金融市場に急激な変動が起こった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。2018/03/30 9:04
5.固定資産の減損
当社グループの資産の時価が著しく下落した場合、又は事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により固定資産の減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、工具、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物:定額法
器具、備品:定率法
その他の有形固定資産:一部定額法によるものを除き、主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8~50年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2018/03/30 9:04 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2018/03/30 9:04
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/03/30 9:04
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/30 9:04
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 遊休資産については、製造中止により遊休となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。2018/03/30 9:04
(減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳)
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/30 9:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年12月31日) 当事業年度(平成29年12月31日) 関係会社事業損失引当金 1,102 1,102 有形固定資産 906 787 退職給付引当金 1,263 306 投資有価証券 252 252 無形固定資産 206 246 資産除去債務 157 147
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/30 9:04
(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。前連結会計年度(平成28年12月31日) 当連結会計年度(平成29年12月31日) たな卸資産 4,131百万円 3,339百万円 有形固定資産 3,061 4,371 無形固定資産 7,671 5,815 研究開発費 7,371 4,711 繰延税金負債 有形固定資産 △3,797 △3,359 退職給付に係る資産 △1,008 △3,231
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、その他の有形固定資産については主として定率法を採用しています。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。また、在外連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 3~11年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
(ハ) リース資産
国内連結会社は、所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
在外連結子会社は、米国会計基準又は国際財務報告基準を基に処理を行っています。2018/03/30 9:04