建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(単位:百万円)

2014/06/30 9:36

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/30 9:36

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	3,100百万円(3,100百万円)	2,917百万円(2,917百万円)
機械装置及び運搬具	1,057 (1,057 )	1,014 (1,014 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:36

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております(ただし賃貸資産については定額法)。ただし、在外連結子会社の有形固定資産及び平成10年4月1日以降取得した建物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 9:36