#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に賃貸施設の設備投資額であります。
【関連情報】
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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
主として、塗料事業及びDIY用品事業におけるホストコンピュータ及び物流システム(工具、器具及び備品)であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産………定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法を採用しております。2016/06/29 13:38
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に賃貸施設の設備投資額であります。
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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
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#6 減損損失に関する注記（連結）: 当連結会計年度において、市場価格が著しく下落した遊休資産及び利用目的がなくなったことにより遊休となった資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(99,358千円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、遊休資産のうち、国内資産については路線価による評価額により、国外資産については固定資産税評価額により評価しております。
当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
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