#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、コンピュータ設備関係(「工具、器具及び備品」)であります。
無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 主要な設備の状況: 6 リース資産の内、滋賀工場に設置しているもの以外は、本社に一括して記載しております。
また、無形固定資産におけるリース資産は下段に記載しております。
(2)国内子会社
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/27 13:05
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械及び装置 8～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 8～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～50年
機械及び装置 8～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 13:05