イサム塗料(4624)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 2億2605万
- 2008年3月31日 -52.17%
- 1億812万
- 2009年3月31日 -63.94%
- 3898万
- 2010年3月31日 +96.22%
- 7649万
- 2011年3月31日 -39.8%
- 4605万
- 2012年3月31日 -20.94%
- 3641万
- 2013年3月31日 +164.19%
- 9619万
- 2014年3月31日 +49.27%
- 1億4359万
- 2015年3月31日 +103.26%
- 2億9185万
- 2016年3月31日 -20.41%
- 2億3227万
- 2017年3月31日 +18.7%
- 2億7571万
- 2018年3月31日 +7.89%
- 2億9748万
- 2019年3月31日 -9.37%
- 2億6959万
- 2020年3月31日 -26.98%
- 1億9685万
- 2021年3月31日 +42.35%
- 2億8022万
- 2022年3月31日 -13.44%
- 2億4254万
- 2023年3月31日 +27.55%
- 3億936万
- 2024年3月31日 +69.73%
- 5億2508万
- 2025年3月31日 -0.91%
- 5億2028万
- 2026年3月31日 +32.91%
- 6億9149万
個別
- 2007年3月31日
- 1億7846万
- 2008年3月31日 -47.7%
- 9333万
- 2009年3月31日 -66.15%
- 3159万
- 2010年3月31日 +102.81%
- 6408万
- 2011年3月31日 -39.84%
- 3855万
- 2012年3月31日 +0.52%
- 3875万
- 2013年3月31日 +144.6%
- 9479万
- 2014年3月31日 +36.6%
- 1億2948万
- 2015年3月31日 +76.8%
- 2億2893万
- 2016年3月31日 -11.04%
- 2億365万
- 2017年3月31日 +6.38%
- 2億1664万
- 2018年3月31日 +7.54%
- 2億3297万
- 2019年3月31日 -13.95%
- 2億46万
- 2020年3月31日 -42.9%
- 1億1447万
- 2021年3月31日 +35.3%
- 1億5488万
- 2022年3月31日 +2.99%
- 1億5951万
- 2023年3月31日 +33.18%
- 2億1244万
- 2024年3月31日 +96.01%
- 4億1641万
- 2025年3月31日 -0.81%
- 4億1304万
- 2026年3月31日 +39.76%
- 5億7728万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 13:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △7,654 △78,947 その他有価証券評価差額金 △4,794 171,204 その他の包括利益合計 △4,794 171,204 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △188,912 △264,044 繰延税金負債合計 △188,912 △264,044
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △247,637 △326,585 繰延税金負債合計 △247,637 △326,585
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末に比べ8億39百万円増加して184億79百万円となりました。2026/06/24 13:30
純資産の増加の主なものは、利益剰余金6億60百万円、その他有価証券評価差額金1億71百万円であります。
以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末と変わらず、82.5%となりました。