有価証券報告書-第77期(2022/04/01-2023/03/31)
② 指標及び目標
a.組織開発・人材開発方針
未来共創イニシアティブの取り組みの一つである未来共創ミーティングは、2023年3月末までに131部門で実施され、参加者は1,292名となりました。(部門数、参加者数はのべ数)今後も継続的に実施するとともに、グループ会社への展開を広げていきます。
また、太陽バリューにおいては策定から約1年半が経ち、日常的に意識している社員の割合が向上しています。(以下、グループ社員へのヒアリング結果の推移)今後も、恒常的な日々の仕事のよりどころとなる価値観として根付くことを目指し、取り組みを継続していきます。


未来共創ミーティングの実施と太陽バリュー具現化の活動により、人や組織の関係性は向上し、グループとして大切にしていきたい価値観も根付いてきていると感じています。この流れを、より仕事や事業の成果につなげるべく「パフォーマンス・マネジメント」の強化も進めています。具体的には部下が最大限能力を発揮できるように支援するためのチームマネジメントについてまとめたマネジメント向けのハンドブックを作成し、同ハンドブックを教材にした新任の課長研修の実施、及び部課長全員(50名)に対してハンドブックを配布しました。今後もマネジメントハンドブックのコンテンツを活用した研修等の取り組みを実施していくとともに、現場から見えてきたナレッジ等をハンドブックに取り入れ、当社らしいマネジメントのあり方を追求していきたいと考えています。
人材の開発という点において、上記、未来共創イニシアティブに関する取り組みに加え、社員教育への投資にも注力しています。各個人の知識向上、スキルアップを支援する取り組みとして、会社が推奨する資格の取得費用、新入社員に対する新聞購読費用、業務上必要な書籍の購入費用に対する支援をしています。(2023年3月期実績:当社社員一人あたり約6万円)また成長機会の提供として社内外のセミナーや研修にも力を入れています。(2023年3月期実績:当社社員一人あたり約41万円 ※社内研修の費用においては設計に係る費用等も含まれています。)
b.社内環境整備方針
当社ならびに一部の国内子会社で全社員を対象に実施しているストレスチェックにおいて、法定の要素だけではなく従業員の満足度等も総合的な指標として広く参考にしています。経営陣のコミットメントである「仕事のやりがい」「職場環境」「公正な評価・給与」に対する社員の満足度についても、同ストレスチェックの結果を参考にしています。各種取り組みの成果もあり、個別項目においては全36項目中、31項目が全国平均を上回っており、総合的な指標も全国平均と比較して良好な数値が出ています。

「職場環境」に対する取り組みについては、ただ単に最新の設備が整っていて、きれいで快適な職場を目指すだけではなく、社員の成長や気づきを促す人材開発も意識した職場環境づくりを目指しています。例えば、職場には多くの芸術作品を展示していますが、これは「その芸術作品を見ることで、一流のアーティストがプロになるまでにどれだけの努力をしてきたかを社員に想像してもらい、自身の仕事への向き合い方に目を向けてほしい」という経営陣からのメッセージが込められています。また、ハード面だけでなくソフト面においても、背景の異なる多様な人材の視点を取り入れるため、中途採用も積極的に進めています。(提出会社における2023年3月期中途採用比率:22.7%)
2023年4月には、昨今の環境変化へ適応した形での「公正な評価・給与」を実現することを狙いとし、社員の給与制度を改定しました。今後も様々な環境の変化を予測しながら「仕事のやりがい」「職場環境」「公正な評価・給与」をバランスよく見直していくとともに、社員一人ひとりが自律型人材としてさらに活躍できる環境・仕組みづくりを通じ、楽しい社会の実現を目指します。
a.組織開発・人材開発方針
未来共創イニシアティブの取り組みの一つである未来共創ミーティングは、2023年3月末までに131部門で実施され、参加者は1,292名となりました。(部門数、参加者数はのべ数)今後も継続的に実施するとともに、グループ会社への展開を広げていきます。
また、太陽バリューにおいては策定から約1年半が経ち、日常的に意識している社員の割合が向上しています。(以下、グループ社員へのヒアリング結果の推移)今後も、恒常的な日々の仕事のよりどころとなる価値観として根付くことを目指し、取り組みを継続していきます。


未来共創ミーティングの実施と太陽バリュー具現化の活動により、人や組織の関係性は向上し、グループとして大切にしていきたい価値観も根付いてきていると感じています。この流れを、より仕事や事業の成果につなげるべく「パフォーマンス・マネジメント」の強化も進めています。具体的には部下が最大限能力を発揮できるように支援するためのチームマネジメントについてまとめたマネジメント向けのハンドブックを作成し、同ハンドブックを教材にした新任の課長研修の実施、及び部課長全員(50名)に対してハンドブックを配布しました。今後もマネジメントハンドブックのコンテンツを活用した研修等の取り組みを実施していくとともに、現場から見えてきたナレッジ等をハンドブックに取り入れ、当社らしいマネジメントのあり方を追求していきたいと考えています。
人材の開発という点において、上記、未来共創イニシアティブに関する取り組みに加え、社員教育への投資にも注力しています。各個人の知識向上、スキルアップを支援する取り組みとして、会社が推奨する資格の取得費用、新入社員に対する新聞購読費用、業務上必要な書籍の購入費用に対する支援をしています。(2023年3月期実績:当社社員一人あたり約6万円)また成長機会の提供として社内外のセミナーや研修にも力を入れています。(2023年3月期実績:当社社員一人あたり約41万円 ※社内研修の費用においては設計に係る費用等も含まれています。)
b.社内環境整備方針
当社ならびに一部の国内子会社で全社員を対象に実施しているストレスチェックにおいて、法定の要素だけではなく従業員の満足度等も総合的な指標として広く参考にしています。経営陣のコミットメントである「仕事のやりがい」「職場環境」「公正な評価・給与」に対する社員の満足度についても、同ストレスチェックの結果を参考にしています。各種取り組みの成果もあり、個別項目においては全36項目中、31項目が全国平均を上回っており、総合的な指標も全国平均と比較して良好な数値が出ています。

「職場環境」に対する取り組みについては、ただ単に最新の設備が整っていて、きれいで快適な職場を目指すだけではなく、社員の成長や気づきを促す人材開発も意識した職場環境づくりを目指しています。例えば、職場には多くの芸術作品を展示していますが、これは「その芸術作品を見ることで、一流のアーティストがプロになるまでにどれだけの努力をしてきたかを社員に想像してもらい、自身の仕事への向き合い方に目を向けてほしい」という経営陣からのメッセージが込められています。また、ハード面だけでなくソフト面においても、背景の異なる多様な人材の視点を取り入れるため、中途採用も積極的に進めています。(提出会社における2023年3月期中途採用比率:22.7%)
2023年4月には、昨今の環境変化へ適応した形での「公正な評価・給与」を実現することを狙いとし、社員の給与制度を改定しました。今後も様々な環境の変化を予測しながら「仕事のやりがい」「職場環境」「公正な評価・給与」をバランスよく見直していくとともに、社員一人ひとりが自律型人材としてさらに活躍できる環境・仕組みづくりを通じ、楽しい社会の実現を目指します。