建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2016/01/27 10:06

#2 固定資産処分損の注記

※5.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)	当連結会計年度(自 平成26年11月1日至 平成27年10月31日)
建物及び構築物	211千円	14千円
機械装置及び運搬具	779	2,166

2016/01/27 10:06

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年11月1日至 平成26年10月31日)	当連結会計年度(自 平成26年11月1日至 平成27年10月31日)
建物及び構築物	-千円	3,389千円
機械装置及び運搬具	1,251	922

2016/01/27 10:06

#4 設備投資等の概要

当社グループは、生産設備の拡充、維持、更新や環境・安全対策及び研究開発設備の充実・強化を図る目的で、総額411百万円の設備投資を実施し、所要資金については全額自己資金で充当しております。
塗料事業においては、NATOCO PAINT PHILIPPINES,INC.の生産設備新設等に58百万円の設備投資を実施しました。また、重要な設備の除却、売却等は、当社の支店事務所移転による土地及び建物を売却しており、売却損失19百万円を計上しております。
シンナー事業においては、巴興業株式会社の生産設備の増設に52百万円、有限会社アイシー産業の生産設備の増設及び改善に35百万円の設備投資を実施しました。なお、重要な設備の除却、売却等はありません。

2016/01/27 10:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/01/27 10:06