大伸化学（4629）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2022年12月31日: 8414万
2023年3月31日 -2.24%: 8226万
2023年6月30日 -3.63%: 7928万
2023年9月30日 -4.98%: 7533万
2023年12月31日 -6.24%: 7063万
2024年3月31日 -6.62%: 6595万
2024年6月30日 -1.64%: 6487万
2024年9月30日 +4.6%: 6786万
2024年12月31日 -4.44%: 6484万
2025年3月31日 -6.09%: 6089万
2025年9月30日 +248.12%: 2億1198万
2025年12月31日 +29.29%: 2億7406万

個別

2008年3月31日: 8400万
2009年3月31日 -2.31%: 8206万
2010年3月31日 +5.86%: 8687万
2010年12月31日 -8.5%: 7949万
2011年3月31日 +13.06%: 8987万
2011年6月30日 -2.59%: 8754万
2011年9月30日 -4.71%: 8342万
2011年12月31日 -5.69%: 7867万
2012年3月31日 -6.22%: 7378万
2012年6月30日 -5.12%: 7000万
2012年9月30日 +10.12%: 7709万
2012年12月31日 -1.89%: 7563万
2013年3月31日 -7.31%: 7010万
2013年6月30日 -5.52%: 6623万
2013年9月30日 +9.22%: 7234万
2013年12月31日 -4.77%: 6889万
2014年3月31日 +1.62%: 7001万
2014年6月30日 +5.25%: 7368万
2014年9月30日 +10.41%: 8135万
2014年12月31日 -2.26%: 7951万
2015年3月31日 +2.14%: 8121万
2015年6月30日 -4.55%: 7751万
2015年9月30日 -3.35%: 7491万
2015年12月31日 -3.19%: 7252万
2016年3月31日 -3.48%: 6999万
2016年6月30日 -2.97%: 6792万
2016年9月30日 -0.64%: 6748万
2016年12月31日 -1.78%: 6628万
2017年3月31日 -3.85%: 6373万
2017年6月30日 -5.11%: 6047万
2017年9月30日 +0.56%: 6081万
2017年12月31日 +5.61%: 6422万
2018年3月31日 +10.79%: 7115万
2018年6月30日 -3.76%: 6848万
2018年9月30日 -5.53%: 6469万
2018年12月31日 -5.38%: 6121万
2019年3月31日 +1.32%: 6202万
2019年6月30日 -4.2%: 5942万
2019年9月30日 -0.92%: 5887万
2019年12月31日 -0.77%: 5842万
2020年3月31日 +23.67%: 7225万
2020年6月30日 -1.91%: 7087万
2020年9月30日 +6.02%: 7514万
2020年12月31日 +3.78%: 7798万
2021年3月31日 +16.75%: 9104万
2021年6月30日 -4.39%: 8704万
2021年9月30日 -4.59%: 8305万
2021年12月31日 -0.29%: 8281万
2022年3月31日 +8.95%: 9022万
2022年6月30日 -5.02%: 8570万
2022年9月30日 -4.17%: 8212万
2023年3月31日 +0.11%: 8221万
2024年3月31日 -21.43%: 6460万
2025年3月31日 -7.34%: 5985万

有報情報

#1 主要な設備の状況: (注) 1 上記中の[ ]内は賃借中のものであり、外数であります。
2 帳簿価額のうち「その他」は、建設仮勘定及び無形固定資産の合計であります。
3 従業員数には嘱託、パートタイマー、アルバイトは含まれておりません。
2025/06/30 10:15
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
商品、製品、原材料
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/30 10:15
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 無形固定資産
リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/30 10:15