4629 大伸化学

4629
2026/08/18
時価
99億円
PER 予
7.76倍
2010年以降
2.63-12.5倍
(2010-2026年)
PBR
0.55倍
2010年以降
0.31-0.78倍
(2010-2026年)
配当 予
2.07%
ROE 予
7.13%
ROA 予
4.34%
資料
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大伸化学(4629)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2022年12月31日
8051万
2023年3月31日 +105.26%
1億6526万
2023年6月30日 -52.78%
7803万
2023年9月30日 +107.28%
1億6174万
2023年12月31日 -49.69%
8137万
2024年3月31日 +105.21%
1億6699万
2024年6月30日 -53.44%
7775万
2024年9月30日 +102.57%
1億5751万
2024年12月31日 -49.64%
7932万
2025年3月31日 +102.2%
1億6038万
2025年9月30日 +1.74%
1億6317万
2025年12月31日 -49.74%
8201万
2026年3月31日 +104.11%
1億6739万
2026年6月30日 -53.35%
7809万

個別

2008年3月31日
1億766万
2009年3月31日 +7.81%
1億1606万
2010年3月31日 +2.57%
1億1904万
2010年12月31日 -48.4%
6142万
2011年3月31日 +112.86%
1億3075万
2011年6月30日 -51.19%
6382万
2011年9月30日 +94.67%
1億2425万
2011年12月31日 -50.98%
6090万
2012年3月31日 +107.67%
1億2648万
2012年6月30日 -50.17%
6302万
2012年9月30日 +100.25%
1億2621万
2012年12月31日 -49.26%
6404万
2013年3月31日 +103.5%
1億3032万
2013年6月30日 -53.37%
6076万
2013年9月30日 +100.48%
1億2182万
2013年12月31日 -47.16%
6437万
2014年3月31日 +97.9%
1億2740万
2014年6月30日 -53.38%
5939万
2014年9月30日 +99.71%
1億1861万
2014年12月31日 -46.44%
6352万
2015年3月31日 +100.39%
1億2730万
2015年6月30日 -52.2%
6085万
2015年9月30日 +100.03%
1億2173万
2015年12月31日 -47.83%
6351万
2016年3月31日 +106.16%
1億3093万
2016年6月30日 -53.27%
6118万
2016年9月30日 +99.28%
1億2192万
2016年12月31日 -46.79%
6487万
2017年3月31日 +102.19%
1億3116万
2017年6月30日 -51.05%
6420万
2017年9月30日 +98.74%
1億2759万
2017年12月31日 -47.54%
6693万
2018年3月31日 +100.66%
1億3430万
2018年6月30日 -49.5%
6781万
2018年9月30日 +99.32%
1億3517万
2018年12月31日 -48.71%
6933万
2019年3月31日 +102.65%
1億4050万
2019年6月30日 -53%
6604万
2019年9月30日 +97.85%
1億3066万
2019年12月31日 -44.59%
7240万
2020年3月31日 +101.41%
1億4583万
2020年6月30日 -50.8%
7175万
2020年9月30日 +99.36%
1億4304万
2020年12月31日 -46.77%
7614万
2021年3月31日 +101.98%
1億5379万
2021年6月30日 -51.88%
7401万
2021年9月30日 +101.45%
1億4909万
2021年12月31日 -48.04%
7746万
2022年3月31日 +102.56%
1億5690万
2022年6月30日 -52.09%
7517万
2022年9月30日 +100.13%
1億5044万
2023年3月31日 +4.5%
1億5721万
2024年3月31日 +0.96%
1億5872万
2025年3月31日 -4.72%
1億5123万
2026年3月31日 +4.52%
1億5807万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品、製品、原材料
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/25 10:05
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金46,064千円49,570千円
貸倒引当金6,305千円6,286千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 10:05
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金49,152千円52,793千円
貸倒引当金6,305千円6,286千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 10:05
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
無形固定資産
リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/25 10:05

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