大伸化学(4629)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2023年3月31日
- 1億6526万
- 2024年3月31日 +1.05%
- 1億6699万
- 2025年3月31日 -3.96%
- 1億6038万
- 2026年3月31日 +4.37%
- 1億6739万
個別
- 2008年3月31日
- 1億766万
- 2009年3月31日 +7.81%
- 1億1606万
- 2010年3月31日 +2.57%
- 1億1904万
- 2011年3月31日 +9.83%
- 1億3075万
- 2012年3月31日 -3.27%
- 1億2648万
- 2013年3月31日 +3.04%
- 1億3032万
- 2014年3月31日 -2.24%
- 1億2740万
- 2015年3月31日 -0.08%
- 1億2730万
- 2016年3月31日 +2.85%
- 1億3093万
- 2017年3月31日 +0.18%
- 1億3116万
- 2018年3月31日 +2.39%
- 1億3430万
- 2019年3月31日 +4.62%
- 1億4050万
- 2020年3月31日 +3.79%
- 1億4583万
- 2021年3月31日 +5.46%
- 1億5379万
- 2022年3月31日 +2.02%
- 1億5690万
- 2023年3月31日 +0.2%
- 1億5721万
- 2024年3月31日 +0.96%
- 1億5872万
- 2025年3月31日 -4.72%
- 1億5123万
- 2026年3月31日 +4.52%
- 1億5807万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品、原材料
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/25 10:05 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:05
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 46,064 千円 49,570 千円 貸倒引当金 6,305 千円 6,286 千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:05
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 49,152 千円 52,793 千円 貸倒引当金 6,305 千円 6,286 千円
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/25 10:05