建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(2) 無形固定資産
リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却をしております。2014/06/30 11:21

#2 固定資産売却損の注記

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-	千円	7,077	千円
構築物	-	千円	819	千円

2014/06/30 11:21

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	1,745	千円	926	千円
構築物	-	千円	1,037	千円

2014/06/30 11:21

#4 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
建物	417,565	千円	387,577	千円
土地	553,118	千円	538,758	千円

上記に対応する債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 11:21

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主な資産

越谷工場	建物	9,218	千円
	構築物	5,587
	機械及び装置	20,896
	車両運搬具	3,600
	工具、器具及び備品	13,733
	ソフトウェア	11,477
兵庫工場	建物	4,430
	機械及び装置	4,614
	車両運搬具	6,348
	工具、器具及び備品	5,795
	ソフトウェア	5,393
本社	車両運搬具	5,312
大阪	車両運搬具	4,018
仙台	車両運搬具	4,539

2 当期減少額のうち主な資産

本社	建物	59,323	千円
	土地	14,360

2014/06/30 11:21

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
固定負債
建物等圧縮積立金	△38,729	千円	△36,174	千円
その他有価証券評価差額金	△19,479	千円	△23,740	千円

(注) 繰延税金資産の算定に当たり繰延税金資産から控除された金額は、次のとおりであります。

2014/06/30 11:21