建物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 8億7186万
- 2023年3月31日 -5.64%
- 8億2271万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産以外の有形固定資産2023/09/08 14:15
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/09/08 14:15
当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 123 千円 機械装置及び運搬具 19 千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2023/09/08 14:15
当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 230,400 千円 土地 538,758 千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主な資産2023/09/08 14:15
越谷工場 建物 7,999千円 機械及び装置 20,754千円 車両運搬具 4,280千円 工具、器具及び備品 70,799千円 ソフトウェア 9,611千円 長期前払費用 5,000千円 兵庫工場 機械及び装置 7,491千円 工具、器具及び備品 10,803千円 本社 工具、器具及び備品 5,400千円 ソフトウェア 10,200千円 名古屋 車両運搬具 6,925千円 東京 車両運搬具 3,031千円 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/08 14:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 繰延税金負債 建物等圧縮積立金 △18,071 千円 △16,886 千円 その他有価証券評価差額金 △32,693 千円 △35,419 千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/08 14:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金負債 建物等圧縮積立金 △16,886 千円 その他有価証券評価差額金 △35,419 千円
- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産以外の有形固定資産2023/09/08 14:15
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。