住友ファーマ(4506)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2639億9200万
- 2009年3月31日 +0.02%
- 2640億3700万
- 2009年12月31日 -22.83%
- 2037億5100万
- 2010年3月31日 +45.4%
- 2962億6100万
- 2010年6月30日 -65.64%
- 1017億9900万
- 2010年9月30日 +85.24%
- 1885億7400万
- 2010年12月31日 +48.91%
- 2808億500万
- 2011年3月31日 +35.15%
- 3795億1300万
- 2011年6月30日 -75.02%
- 947億9800万
- 2011年9月30日 +87.8%
- 1780億2600万
- 2011年12月31日 +48.97%
- 2652億300万
- 2012年3月31日 +32.12%
- 3503億9500万
- 2012年6月30日 -74.58%
- 890億8300万
- 2012年9月30日 +100.65%
- 1787億4800万
- 2012年12月31日 +50.62%
- 2692億3600万
- 2013年3月31日 +29.15%
- 3477億2400万
- 2013年6月30日 -74.23%
- 896億2200万
- 2013年9月30日 +102.4%
- 1813億9600万
- 2013年12月31日 +56.85%
- 2845億1500万
- 2014年3月31日 +36.26%
- 3876億9300万
- 2014年6月30日 -76.85%
- 897億4300万
- 2014年9月30日 +98.67%
- 1782億9000万
- 2014年12月31日 +56.56%
- 2791億3900万
- 2015年3月31日 +33.04%
- 3713億7000万
- 2015年6月30日 -73.58%
- 981億2800万
- 2015年9月30日 +102.72%
- 1989億2600万
- 2015年12月31日 +53.09%
- 3045億3200万
- 2016年3月31日 +32.4%
- 4032億600万
- 2016年6月30日 -74.33%
- 1034億8800万
- 2016年9月30日 +91.41%
- 1980億8800万
- 2016年12月31日 +54.23%
- 3055億700万
- 2017年3月31日 +34.74%
- 4116億3800万
- 2017年6月30日 -71.75%
- 1162億9700万
- 2017年9月30日 +106.77%
- 2404億6300万
- 2017年12月31日 +51.42%
- 3641億2100万
個別
- 2008年3月31日
- 2477億8900万
- 2009年3月31日 +0.26%
- 2484億3300万
- 2010年3月31日 +0.11%
- 2486億9700万
- 2011年3月31日 -7.62%
- 2297億5600万
- 2012年3月31日 -11.45%
- 2034億6000万
- 2013年3月31日 -6.63%
- 1899億6200万
- 2014年3月31日 +5.68%
- 2007億4500万
- 2015年3月31日 -8.8%
- 1830億7300万
- 2016年3月31日 +45.13%
- 2656億9100万
- 2017年3月31日 -3.45%
- 2565億3100万
- 2018年3月31日 -2.12%
- 2511億100万
- 2019年3月31日 +5.32%
- 2644億6200万
- 2020年3月31日 +17.97%
- 3119億9400万
- 2021年3月31日 +0.61%
- 3138億9000万
- 2022年3月31日 -3.66%
- 3023億9000万
- 2023年3月31日 -23.36%
- 2317億5900万
- 2024年3月31日 -57.63%
- 982億500万
- 2025年3月31日 +38.91%
- 1364億1200万
- 2026年3月31日 +82.92%
- 2495億3000万
有報情報
- #1 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 当社は、次のいずれの事項にも該当しない者について、独立性が認められる者と判断します。ただし、この独立性判断基準を形式的に充足している場合においても、具体的な状況に鑑み、実質的に独立性がないと判断することは妨げられないものとします。2025/06/26 16:31
(ア)当社を主要な取引先とする者(当社に対して製品またはサービスを提供している者であって、その取引額がその者の直前3事業年度のいずれかの年度における年間連結売上収益または年間連結売上高の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者(会社法施行規則第2条第3項第6号に定める業務執行者と同義とする。以下この独立性判断基準において同じ。)
(イ)当社の主要な取引先(当社が製品またはサービスを提供している取引先であって、当社の直前3事業年度のいずれかの年度における取引額が年間連結売上収益の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者 - #2 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/26 16:31
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 △6,038 百万円 47,383 百万円 仕入高 14,814 百万円 14,855 百万円