住友ファーマ（4506）の売上高の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2639億9200万
2009年3月31日 +0.02%: 2640億3700万
2010年3月31日 +12.2%: 2962億6100万
2011年3月31日 +28.1%: 3795億1300万
2012年3月31日 -7.67%: 3503億9500万
2013年3月31日 -0.76%: 3477億2400万
2014年3月31日 +11.49%: 3876億9300万
2015年3月31日 -4.21%: 3713億7000万
2016年3月31日 +8.57%: 4032億600万
2017年3月31日 +2.09%: 4116億3800万

個別

2008年3月31日: 2477億8900万
2009年3月31日 +0.26%: 2484億3300万
2010年3月31日 +0.11%: 2486億9700万
2011年3月31日 -7.62%: 2297億5600万
2012年3月31日 -11.45%: 2034億6000万
2013年3月31日 -6.63%: 1899億6200万
2014年3月31日 +5.68%: 2007億4500万
2015年3月31日 -8.8%: 1830億7300万
2016年3月31日 +45.13%: 2656億9100万
2017年3月31日 -3.45%: 2565億3100万
2018年3月31日 -2.12%: 2511億100万
2019年3月31日 +5.32%: 2644億6200万
2020年3月31日 +17.97%: 3119億9400万
2021年3月31日 +0.61%: 3138億9000万
2022年3月31日 -3.66%: 3023億9000万
2023年3月31日 -23.36%: 2317億5900万
2024年3月31日 -57.63%: 982億500万
2025年3月31日 +38.91%: 1364億1200万
2026年3月31日 +82.92%: 2495億3000万

有報情報

#1 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

当社は、次のいずれの事項にも該当しない者について、独立性が認められる者と判断します。ただし、この独立性判断基準を形式的に充足している場合においても、具体的な状況に鑑み、実質的に独立性がないと判断することは妨げられないものとします。
(ア)当社を主要な取引先とする者(当社に対して製品またはサービスを提供している者であって、その取引額がその者の直前3事業年度のいずれかの年度における年間連結売上収益または年間連結売上高の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者(会社法施行規則第2条第3項第6号に定める業務執行者と同義とする。以下この独立性判断基準において同じ。)
(イ)当社の主要な取引先(当社が製品またはサービスを提供している取引先であって、当社の直前3事業年度のいずれかの年度における取引額が年間連結売上収益の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者

2026/06/23 10:27

#2 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	47,383	百万円	137,663	百万円
仕入高	14,855	百万円	20,996	百万円

2026/06/23 10:27