住友ファーマ（4506）の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年3月31日: 406億1000万
2013年6月30日 -74.36%: 104億1100万
2013年9月30日 +97.04%: 205億1400万
2013年12月31日 +51.13%: 310億300万
2014年3月31日 +35.31%: 419億5100万
2014年6月30日 -76.26%: 99億5800万
2014年9月30日 +100.01%: 199億1700万
2014年12月31日 +52.12%: 302億9800万
2015年3月31日 +34.53%: 407億6000万
2015年6月30日 -74.62%: 103億4600万
2015年9月30日 +98.84%: 205億7200万
2015年12月31日 +53.42%: 315億6100万
2016年3月31日 +34.21%: 423億5900万
2016年6月30日 -73.85%: 110億7700万
2016年9月30日 +96.43%: 217億5800万
2016年12月31日 +51.91%: 330億5200万
2017年3月31日 +32.47%: 437億8500万
2017年6月30日 -74.32%: 112億4300万
2017年9月30日 +96.44%: 220億8600万
2017年12月31日 +52.29%: 336億3500万

有報情報

#1 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

当社は、次のいずれの事項にも該当しない者について、独立性が認められる者と判断します。ただし、この独立性判断基準を形式的に充足している場合においても、具体的な状況に鑑み、実質的に独立性がないと判断することは妨げられないものとします。
(ア)当社を主要な取引先とする者(当社に対して製品またはサービスを提供している者であって、その取引額がその者の直前3事業年度のいずれかの年度における年間連結売上収益または年間連結売上高の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者(会社法施行規則第2条第3項第6号に定める業務執行者と同義とする。以下この独立性判断基準において同じ。)
(イ)当社の主要な取引先(当社が製品またはサービスを提供している取引先であって、当社の直前3事業年度のいずれかの年度における取引額が年間連結売上収益の2%を超える者をいう。)またはその業務執行者

2025/06/26 16:31

#2 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高
売上高	△6,038	百万円	47,383	百万円
仕入高	14,814	百万円	14,855	百万円

2025/06/26 16:31