あすか製薬(4514)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億9700万
- 2009年3月31日 -2.24%
- 12億6800万
- 2010年3月31日 -17.43%
- 10億4700万
- 2010年12月31日 -44.99%
- 5億7600万
- 2011年3月31日 +124.65%
- 12億9400万
- 2011年6月30日 -51.31%
- 6億3000万
- 2011年9月30日 +99.84%
- 12億5900万
- 2011年12月31日 -60.92%
- 4億9200万
- 2012年3月31日 +102.64%
- 9億9700万
- 2012年6月30日 -48.95%
- 5億900万
- 2012年9月30日 +99.8%
- 10億1700万
- 2012年12月31日 -55.26%
- 4億5500万
- 2013年3月31日 +133.85%
- 10億6400万
- 2013年6月30日 -48.87%
- 5億4400万
- 2013年9月30日 +90.07%
- 10億3400万
- 2014年3月31日 -5.9%
- 9億7300万
- 2014年9月30日 -3.8%
- 9億3600万
- 2015年3月31日 +5.98%
- 9億9200万
- 2015年9月30日 +2.32%
- 10億1500万
- 2016年3月31日 -5.62%
- 9億5800万
- 2016年9月30日 +3.03%
- 9億8700万
- 2017年3月31日 +7.4%
- 10億6000万
- 2017年9月30日 +2.92%
- 10億9100万
- 2018年3月31日 -1.65%
- 10億7300万
- 2018年9月30日 -6.34%
- 10億500万
- 2019年3月31日 -12.04%
- 8億8400万
- 2019年9月30日 -0.57%
- 8億7900万
- 2020年3月31日 +11.95%
- 9億8400万
- 2020年9月30日 -1.63%
- 9億6800万
個別
- 2008年3月31日
- 12億8100万
- 2009年3月31日 -2.26%
- 12億5200万
- 2010年3月31日 -19.57%
- 10億700万
- 2011年3月31日 +23.24%
- 12億4100万
- 2012年3月31日 -23.53%
- 9億4900万
- 2013年3月31日 +9.8%
- 10億4200万
- 2014年3月31日 -8.83%
- 9億5000万
- 2015年3月31日 +2.11%
- 9億7000万
- 2016年3月31日 -3.61%
- 9億3500万
- 2017年3月31日 +10.91%
- 10億3700万
- 2018年3月31日 +1.64%
- 10億5400万
- 2019年3月31日 -17.74%
- 8億6700万
- 2020年3月31日 +12.23%
- 9億7300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2020/06/25 15:00
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 福利厚生費 924 823 賞与引当金繰入額 570 631 退職給付費用 501 489
「運送保管料」は販売費及び一般管理費の100分の10を超えたため、当連結会計年度より主要な費用として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度におきましても主要な費用として表示しております。 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給対象期間に基づく支給見込額を計上しております。2020/06/25 15:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2020/06/25 15:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 18 0 0 17 賞与引当金 867 973 867 973 役員賞与引当金 11 13 11 13 返品調整引当金 11 - 11 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/25 15:00
(表示方法の変更)前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 関係会社株式 445 447 賞与引当金 265 298 環境対策費用引当金 250 250
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「減損損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。また、前事業年度において独立掲記しておりました「未払金」および「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示することとしております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/25 15:00
(表示方法の変更)前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 土地未実現利益 512 512 賞与引当金 271 301 環境対策費用引当金 250 250
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「減損損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において独立掲記しておりました「未払金」および「投資有価証券評価損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示することとしております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2020/06/25 15:00
ロ 賞与引当金
従業員賞与の支給に充てるため、支給対象期間に基づく支給見込額を計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。2020/06/25 15:00