有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降新規取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却2015/03/25 13:43

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成26年12月31日)
建設仮勘定	―	354百万円
ソフトウエア	―	1百万円
その他	1百万円	1百万円

2015/03/25 13:43

#3 設備投資等の概要

当事業年度において、総額で1,514百万円の設備投資を行いました。
有形固定資産に係る設備投資は1,156百万円であり、主な内容は生産能力向上を目的とする製造設備への投資であります。また、無形固定資産に係る投資は358百万円であり、主な内容は業務の効率化等を目的とするソフトウエアへの投資であります。

2015/03/25 13:43