構築物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 4億2300万
- 2014年3月31日 -8.98%
- 3億8500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産………定率法
ただし、駒込事業所の建物、構築物及び機械装置については定額法
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 50年
機械及び装置 7~8年
(2) 無形固定資産………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用………定額法2015/03/09 15:04 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2015/03/09 15:04
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 44百万円 7百万円 機械装置及び運搬具 4 5 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。2015/03/09 15:04
上記のうち( )内の金額(内数)は工場財団抵当資産並びに当該債務を示しております。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 2,730百万円( 2,730百万円) 2,582百万円( 2,582百万円) 機械装置及び運搬具 2,480 ( 2,480 ) 2,254 ( 2,254 ) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法
ただし、駒込事業所の建物、構築物及び機械装置については定額法
子会社については主として定額法
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~8年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法2015/03/09 15:04