構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、駒込事業所の建物、構築物及び機械装置については定額法)
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 50年
機械及び装置 7～8年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しておりす。
(3) 長期前払費用
定額法2015/06/26 11:30

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	784百万円
土地	―	402

2015/06/26 11:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	7百万円	9百万円
機械装置及び運搬具	5	4

2015/06/26 11:30

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,582百万円( 2,582百万円)	2,555百万円( 2,555百万円)
機械装置及び運搬具	2,254 ( 2,254 )	2,181 ( 2,181 )

上記のうち( )内の金額(内数)は工場財団抵当資産並びに当該債務を示しております。

2015/06/26 11:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、駒込事業所の建物、構築物及び機械装置については定額法
子会社については主として定額法
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～8年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法2015/06/26 11:30