建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 38～50年
機械及び装置 7～8年

2019/06/27 11:44

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	15百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	5	18

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	5,805百万円( 5,805百万円)	6,311百万円( 6,311百万円)
機械装置及び運搬具	3,115 ( 3,115 )	3,084 ( 3,084 )

上記のうち( )内の金額(内数)は工場財団抵当資産並びに当該債務を示しております。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～8年

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～8年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
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