研究開発費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 37億9700万
- 2009年3月31日 -1.63%
- 37億3500万
- 2010年3月31日 -0.05%
- 37億3300万
- 2011年3月31日 -0.96%
- 36億9700万
- 2012年3月31日 +0.54%
- 37億1700万
- 2013年3月31日 +9.28%
- 40億6200万
- 2014年3月31日 +11.94%
- 45億4700万
- 2015年3月31日 +22.83%
- 55億8500万
- 2016年3月31日 +4.05%
- 58億1100万
- 2017年3月31日 +5.37%
- 61億2300万
- 2018年3月31日 +7.02%
- 65億5300万
- 2019年3月31日 +4.24%
- 68億3100万
- 2020年3月31日 +3.21%
- 70億5000万
- 2021年3月31日 +12.1%
- 79億300万
- 2022年3月31日 +10.59%
- 87億4000万
- 2023年3月31日 +26.6%
- 110億6500万
- 2024年3月31日 +21.01%
- 133億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 31億3000万
- 2009年3月31日 -0.1%
- 31億2700万
- 2010年3月31日 +0.61%
- 31億4600万
- 2011年3月31日 +0.32%
- 31億5600万
- 2012年3月31日 +2.25%
- 32億2700万
- 2013年3月31日 +10.78%
- 35億7500万
- 2014年3月31日 +8.22%
- 38億6900万
- 2015年3月31日 +15.74%
- 44億7800万
- 2016年3月31日 +7.95%
- 48億3400万
- 2017年3月31日 +10.26%
- 53億3000万
- 2018年3月31日 +6.64%
- 56億8400万
- 2019年3月31日 +3.18%
- 58億6500万
- 2020年3月31日 +3.87%
- 60億9200万
- 2021年3月31日 +14.38%
- 69億6800万
- 2022年3月31日 -2.34%
- 68億500万
- 2023年3月31日 +31.39%
- 89億4100万
- 2024年3月31日 +17.45%
- 105億100万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2024/06/28 11:36
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 研究開発費 11,115 百万円 13,461 百万円 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/28 11:36
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 広告宣伝費 14,226 百万円 18,157 百万円 研究開発費 8,941 百万円 10,501 百万円 給料及び賞与 6,109 百万円 6,265 百万円 - #3 研究開発活動
- 当連結会計年度における主な成果としまして、コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に測定できる体外診断薬を開発し、提携先のMeiji Seikaファルマ社より医療機関向けの体外診断薬「チェックMR-COV19 Flu」キットとして発売いたしました。2024/06/28 11:36
当連結会計年度における研究開発費の金額は、11,796百万円であります。
<アメリカ>消費者のヘルス&ビューティーのニーズに応えるべく、製薬会社としての技術基盤を応用し、一層の安全性、有効性、機能性を向上させた、競争優位性のある製品の開発を進めております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2024/06/28 11:36
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 無形固定資産のその他 6,996 6,931 上記のうちインターステム㈱の仕掛研究開発費 1,070 1,070
インターステム㈱に係るのれん及び仕掛研究開発費については主として取得時に策定された事業計画と実績との比較に基づいて減損の兆候の有無を把握しており、当該事業計画の策定にあたってはCCI(Cultured Chondrocyte Implantation / 培養軟骨細胞)キットを用いた開発品について規制当局からの販売承認を取得する可能性、上市後の販売予測、製造原価の予測などの主要な仮定が置かれております。当連結会計年度において減損の兆候はないと判断しておりますが、主要な仮定が変化した場合には減損の兆候があると判断し、翌連結会計年度以降ののれん及び仕掛研究開発費の金額に重要な影響を与える可能性があります。