固定資産
連結
- 2014年2月28日
- 1127億4500万
- 2015年2月28日 +6.55%
- 1201億2500万
個別
- 2014年2月28日
- 1220億1200万
- 2015年2月28日 +9.62%
- 1337億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/05/22 14:55
当社の報告セグメントは「医薬品事業」のみであるため、記載を省略しています。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
無形固定資産のうち、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2015/05/22 14:55 - #3 固定資産処分損に関する注記
- 固定資産処分損の内訳
2015/05/22 14:55前連結会計年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)当連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)(除却損) 建物及び構築物 87百万円 19百万円 機械装置及び運搬具 190百万円 4百万円 工具、器具及び備品 12百万円 0百万円 リース資産 0百万円 ―百万円 ソフトウェア 0百万円 ―百万円 計 291百万円 24百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産処分益の内訳
2015/05/22 14:55前連結会計年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)当連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)建物及び構築物 ―百万円 21百万円 機械装置及び運搬具 ―百万円 0百万円 工具、器具及び備品 ―百万円 8百万円 計 ―百万円 30百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/05/22 14:55
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/05/22 14:55
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/05/22 14:55
(表示方法の変更)前事業年度(平成26年2月28日) 当事業年度(平成27年2月28日) 減価償却資産超過額 531百万円 564百万円 無形固定資産 609百万円 487百万円 会員権評価損 248百万円 216百万円
前事業年度において、繰延税金負債の「その他」に含めていた「その他有価証券評価差額金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組み替えを行っています。 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/05/22 14:55
(注) 繰延税金資産の純額は連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 減価償却限度超過額 539百万円 568百万円 無形固定資産 2,381百万円 2,224百万円 会員権評価損 248百万円 216百万円
- #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/05/22 14:55
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。 - #10 製造原価明細書(連結)
- (脚注)2015/05/22 14:55
(注) 会社が採用している原価計算の方法前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) ※1 このうち、賞与引当金繰入額208百万円、退職給付費用301百万円が含まれています。 このうち、賞与引当金繰入額207百万円、退職給付費用146百万円が含まれています。 ※2 このうち、製造委託費3,128百万円、固定資産の減価償却費2,264百万円が含まれています。 このうち、製造委託費2,888百万円、固定資産の減価償却費2,066百万円が含まれています。
原価計算は組別総合原価計算により直接費と間接費とに区分し、直接費は製品別に賦課し、間接費は経費の性質により配賦基準を算定して配賦し、実際原価計算によって分類集計を行っています。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
イ 当社及び国内連結子会社
主として定率法によっています。
ロ 在外連結子会社
主として定額法によっています。
②無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっています。
また、無形固定資産のうち、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/05/22 14:55 - #12 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社はノボガイン ファーマシューティカルス社であり、その要約財務諸表は以下のとおりです。2015/05/22 14:55
当連結会計年度(自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)(百万円) 流動資産合計 9,320 固定資産合計 203
1 関連当事者との取引