固定資産
個別
- 2013年3月31日
- 2374億5600万
- 2014年3月31日 +5.68%
- 2509億5300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 4 固定資産の減価償却の方法2014/06/30 9:03
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/30 9:03
- #3 業績等の概要
- (単位:百万円)2014/06/30 9:03
② 要約連結損益計算書および要約連結包括利益計算書(日本基準)前連結会計年度(2013年3月31日) 当連結会計年度(2014年3月31日) 流動資産 214,742 212,123 固定資産 有形固定資産 49,630 53,793 投資その他の資産 189,817 198,117 固定資産合計 240,831 254,661 資産合計 455,573 466,784
要約連結損益計算書 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2) 固定の部2014/06/30 9:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の重要な差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2013年3月31日) 当事業年度(2014年3月31日) その他有価証券評価差額金 △10,012 百万円 △13,401 百万円 固定資産圧縮積立金 △18 百万円 △18 百万円 その他 △234 百万円 △233 百万円
- #5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/30 9:03
1. 財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの、増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期首残高」および「当期末残高」の欄に内書[括弧書]する方法に変更しております。
2.以下の事項について、記載を省略しております。