建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記金額中に、消費税等は含まれておりません。
2.支店には、当該支店が統括する事業所等の設備及び従業員が含まれております。なお、支店及び営業所の一部で建物の賃借をしており、年間賃料は450百万円であります。
3.本表中には、建設仮勘定は含まれておりません。

2015/06/26 13:18

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:18

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	建物及び構築物	20百万円
機械装置及び運搬具	1百万円	機械装置及び運搬具	33百万円

2015/06/26 13:18

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:18