ゼリア新薬工業(4559)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 56億2991万
- 2013年9月30日 -41.43%
- 32億9771万
- 2014年3月31日 +126.36%
- 74億6469万
- 2014年9月30日 -49.62%
- 37億6058万
- 2015年3月31日 +162.78%
- 98億8208万
- 2015年9月30日 -58.63%
- 40億8780万
- 2016年3月31日 +109.88%
- 85億7941万
- 2016年9月30日 -55.75%
- 37億9613万
- 2017年3月31日 +122.83%
- 84億5887万
- 2017年9月30日 -53.79%
- 39億885万
- 2018年3月31日 +87.57%
- 73億3191万
- 2018年9月30日 -60.67%
- 28億8390万
- 2019年3月31日 +136.9%
- 68億3202万
- 2019年9月30日 -52.22%
- 32億6467万
- 2020年3月31日 +94.28%
- 63億4273万
- 2020年9月30日 -60.13%
- 25億2912万
- 2021年3月31日 +113.97%
- 54億1167万
- 2021年9月30日 -44.81%
- 29億8657万
- 2022年3月31日 +60.36%
- 47億8934万
- 2022年9月30日 -66.43%
- 16億777万
- 2023年3月31日 +114.96%
- 34億5613万
- 2023年9月30日 -49.47%
- 17億4631万
- 2024年3月31日 +113.42%
- 37億2691万
- 2024年9月30日 -47.86%
- 19億4308万
- 2025年3月31日 +111.35%
- 41億668万
- 2025年9月30日 -54.85%
- 18億5410万
- 2026年3月31日 +100.06%
- 37億931万
個別
- 2013年3月31日
- 45億6916万
- 2014年3月31日 +31.71%
- 60億1787万
- 2015年3月31日 +22.27%
- 73億5820万
- 2016年3月31日 -16.73%
- 61億2745万
- 2017年3月31日 +8.67%
- 66億5879万
- 2018年3月31日 -14.3%
- 57億640万
- 2019年3月31日 -13.43%
- 49億4009万
- 2020年3月31日 -13.64%
- 42億6647万
- 2021年3月31日 -0.02%
- 42億6555万
- 2022年3月31日 -7.93%
- 39億2710万
- 2023年3月31日 -39.3%
- 23億8367万
- 2024年3月31日 +2.84%
- 24億5130万
- 2025年3月31日 +5.3%
- 25億8126万
- 2026年3月31日 -6.01%
- 24億2623万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれている研究開発費の総額2026/06/25 10:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 △201,400千円 △33,544千円 研究開発費 4,106,685千円 3,709,319千円 減価償却費 5,850,057千円 5,781,891千円 - #3 研究開発活動
- コンシューマーヘルスケア製品につきましては、新たな顧客層の獲得を目的とする特長ある製品の開発を進め、2025年度はヘパリーゼシリーズの「ヘパリーゼ胃腸内服液EX」「ヘパリーゼ胃腸ドリンク」、基礎化粧品イオナシリーズの「イオナ エフ ナイトラッピング パック」「イオナ R ダブルアクションクリーム」、台湾向けとして「ヘパリーゼWT」、「コンドロサポートアクティブ」を新製品として発売いたしました。2026/06/25 10:00
これらの活動の結果、当連結会計年度の研究開発費は3,709百万円(前期比9.7%減)となりました。セグメント別の研究開発費は医療用医薬品事業2,954百万円、コンシューマーヘルスケア事業754百万円でありました。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 2,459千円 10,354千円 研究開発費 79,946千円 38,991千円 減価償却超過額 102,960千円 90,689千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 67,528千円 62,074千円 研究開発費 303,717千円 340,251千円 減価償却超過額 103,087千円 90,719千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資金需要)2026/06/25 10:00
当社グループの運転資金需要の主なものは、原材料、仕入商品の購入などのほか、製造費用、販売費及び一般管理費などの営業費用です。研究開発費は、販売費及び一般管理費に計上されております。一方、設備投資をはじめとして有形・無形固定資産などへの投資資金需要が発生いたします。当社グループはこれらの資金需要に自己資金及び社債の発行、長・短期借入金にて対応しております。
当連結会計年度の設備投資資金につきましては、主に借入金で調達しており、当連結会計年度末における借入金の残高は391億3百万円であります。また、当社グループでは取引銀行6行と当座貸越契約並びに貸出コミットメント契約を締結し、総枠で359億50百万円の極度枠(当連結会計年度末の未利用額は101億66百万円)を確保しております。