理研ビタミン(4526)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 1億7300万
- 2014年9月30日 +65.9%
- 2億8700万
- 2014年12月31日 +43.9%
- 4億1300万
- 2015年3月31日 -23.73%
- 3億1500万
- 2015年6月30日 -5.4%
- 2億9800万
- 2015年9月30日 -14.09%
- 2億5600万
- 2015年12月31日 +30.86%
- 3億3500万
- 2016年3月31日 -9.55%
- 3億300万
- 2016年6月30日 +2.31%
- 3億1000万
- 2016年9月30日 +5.48%
- 3億2700万
- 2016年12月31日 +30.28%
- 4億2600万
- 2017年3月31日 -19.01%
- 3億4500万
- 2017年6月30日 -29.28%
- 2億4400万
- 2017年9月30日 +47.95%
- 3億6100万
- 2017年12月31日 +6.93%
- 3億8600万
- 2018年3月31日 +66.58%
- 6億4300万
- 2018年6月30日 +14.46%
- 7億3600万
- 2018年9月30日 +13.72%
- 8億3700万
- 2018年12月31日 -3.94%
- 8億400万
- 2019年3月31日 -5.85%
- 7億5700万
- 2019年6月30日 -10.17%
- 6億8000万
- 2019年9月30日 -25.44%
- 5億700万
- 2019年12月31日 +35.11%
- 6億8500万
- 2020年3月31日 -32.41%
- 4億6300万
- 2020年6月30日 +13.17%
- 5億2400万
- 2020年9月30日 -0.76%
- 5億2000万
- 2020年12月31日 +29.62%
- 6億7400万
- 2021年3月31日 -23.15%
- 5億1800万
- 2021年6月30日 -1.74%
- 5億900万
- 2021年9月30日 -3.34%
- 4億9200万
- 2021年12月31日 +35.57%
- 6億6700万
- 2022年3月31日 -20.84%
- 5億2800万
- 2022年6月30日 +22.16%
- 6億4500万
- 2022年9月30日 +1.09%
- 6億5200万
- 2022年12月31日 +36.2%
- 8億8800万
- 2023年3月31日 -32.77%
- 5億9700万
- 2023年6月30日 -7.04%
- 5億5500万
- 2023年9月30日 +50.99%
- 8億3800万
- 2023年12月31日 -6.8%
- 7億8100万
- 2024年3月31日 -1.41%
- 7億7000万
- 2024年6月30日 +0.91%
- 7億7700万
- 2024年9月30日 -30.5%
- 5億4000万
- 2024年12月31日 +49.07%
- 8億500万
- 2025年3月31日 -40.25%
- 4億8100万
- 2025年6月30日 -12.89%
- 4億1900万
- 2025年9月30日 -12.65%
- 3億6600万
- 2025年12月31日 +79.23%
- 6億5600万
- 2026年3月31日 -36.59%
- 4億1600万
個別
- 2015年3月31日
- 3億1500万
- 2016年3月31日 -3.81%
- 3億300万
- 2017年3月31日 +13.86%
- 3億4500万
- 2018年3月31日 +86.38%
- 6億4300万
- 2019年3月31日 +17.73%
- 7億5700万
- 2020年3月31日 -38.84%
- 4億6300万
- 2021年3月31日 +11.88%
- 5億1800万
- 2022年3月31日 +1.93%
- 5億2800万
- 2023年3月31日 +13.07%
- 5億9700万
- 2024年3月31日 +28.98%
- 7億7000万
- 2025年3月31日 -37.53%
- 4億8100万
- 2026年3月31日 -13.51%
- 4億1600万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に把握された時価が担当取締役に報告されております。2026/06/19 14:34
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。また、一部原材料の輸入等に伴い生じる外貨建ての営業債務は、為替の変動リスクに晒されておりますが、先物為替予約等を利用してヘッジしております。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に自己株式取得に係る資金調達であります。また、資産効率の向上、金融関係費用の削減、不測の事態に備えた流動性および財務健全性の確保のため、取引銀行4行との間に貸出コミットメントライン契約を締結しております。