理研ビタミン（4526）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 87億4600万
2009年3月31日 -8.72%: 79億8300万
2010年3月31日 -0.76%: 79億2200万
2010年12月31日 +24.27%: 98億4500万
2011年3月31日 -17.2%: 81億5200万
2011年6月30日 +3.37%: 84億2700万
2011年9月30日 -10.8%: 75億1700万
2011年12月31日 +32.07%: 99億2800万
2012年3月31日 +0.1%: 99億3800万
2012年6月30日 +6.44%: 105億7800万
2012年9月30日 -5.2%: 100億2800万
2012年12月31日 +5.5%: 105億8000万
2013年3月31日 -2.13%: 103億5500万
2013年6月30日 -5.78%: 97億5600万
2013年9月30日 -19.56%: 78億4800万
2013年12月31日 +28.41%: 100億7800万
2014年3月31日 -8.09%: 92億6300万
2014年6月30日 +9.85%: 101億7500万
2014年9月30日 -15.85%: 85億6200万
2014年12月31日 +16.3%: 99億5800万
2015年3月31日 -12.82%: 86億8100万
2015年6月30日 +6.82%: 92億7300万
2015年9月30日 -14.94%: 78億8800万
2015年12月31日 +36.22%: 107億4500万
2016年3月31日 -21.95%: 83億8700万
2016年6月30日 -0.23%: 83億6800万
2016年9月30日 -13.7%: 72億2200万
2016年12月31日 +33.12%: 96億1400万
2017年3月31日 -17.95%: 78億8800万
2017年6月30日 +0.96%: 79億6400万
2017年9月30日 +12.42%: 89億5300万
2017年12月31日 +13.69%: 101億7900万
2018年3月31日 -12.75%: 88億8100万
2018年6月30日 +3.7%: 92億1000万
2018年9月30日 -4.7%: 87億7700万
2018年12月31日 +3.45%: 90億8000万
2019年3月31日 -0.63%: 90億2300万
2019年6月30日 -9.15%: 81億9700万
2019年9月30日 -10.27%: 73億5500万
2019年12月31日 +16.59%: 85億7500万
2020年3月31日 -20.96%: 67億7800万
2020年6月30日 +0.01%: 67億7900万
2020年9月30日 -13.54%: 58億6100万
2020年12月31日 +27.33%: 74億6300万
2021年3月31日 -18.81%: 60億5900万
2021年6月30日 +11.55%: 67億5900万
2021年9月30日 -4.59%: 64億4900万
2021年12月31日 +27.76%: 82億3900万
2022年3月31日 -13%: 71億6800万
2022年6月30日 +12.22%: 80億4400万
2022年9月30日 -2.77%: 78億2100万
2022年12月31日 +25.48%: 98億1400万
2023年3月31日 -21.95%: 76億6000万
2023年6月30日 +13.99%: 87億3200万
2023年9月30日 +7.97%: 94億2800万
2023年12月31日 -2.43%: 91億9900万
2024年3月31日 -0.75%: 91億3000万
2024年6月30日 +1.86%: 93億
2024年9月30日 -20.35%: 74億700万
2024年12月31日 +28.01%: 94億8200万
2025年3月31日 -21.77%: 74億1800万
2025年6月30日 +16.97%: 86億7700万
2025年9月30日 -8.61%: 79億3000万
2025年12月31日 +11.06%: 88億700万
2026年3月31日 -15.91%: 74億600万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に把握された時価が担当取締役に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。また、一部原材料の輸入等に伴い生じる外貨建ての営業債務は、為替の変動リスクに晒されておりますが、先物為替予約等を利用してヘッジしております。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に自己株式取得に係る資金調達であります。また、資産効率の向上、金融関係費用の削減、不測の事態に備えた流動性および財務健全性の確保のため、取引銀行4行との間に貸出コミットメントライン契約を締結しております。
2026/06/19 14:34