- 4538
- 2026/10/08
- 時価
- 199億円
- PER 予
- 13.89倍
- 2010年以降
- 赤字-2864.86倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.5倍
- 2010年以降
- 0.36-1.25倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.26%
- ROE 予
- 3.64%
- ROA 予
- 1.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
扶桑薬品工業(4538)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 29億6400万
- 2009年3月31日 +24.33%
- 36億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 29億6400万
- 2009年3月31日 +24.33%
- 36億8500万
- 2013年3月31日 -54.6%
- 16億7300万
- 2013年9月30日 -51.4%
- 8億1300万
- 2014年3月31日 +122.88%
- 18億1200万
- 2014年9月30日 -50.77%
- 8億9200万
- 2015年3月31日 +117.83%
- 19億4300万
- 2015年9月30日 -43.34%
- 11億100万
- 2016年3月31日 +100.54%
- 22億800万
- 2016年9月30日 -50.54%
- 10億9200万
- 2017年3月31日 +107.05%
- 22億6100万
- 2017年9月30日 -52.19%
- 10億8100万
- 2018年3月31日 +85.48%
- 20億500万
- 2018年9月30日 -56.26%
- 8億7700万
- 2019年3月31日 +101.14%
- 17億6400万
- 2019年9月30日 -59.41%
- 7億1600万
- 2020年3月31日 +96.79%
- 14億900万
- 2020年9月30日 -49.89%
- 7億600万
- 2021年3月31日 +107.08%
- 14億6200万
- 2021年9月30日 -57.39%
- 6億2300万
- 2022年3月31日 +131.46%
- 14億4200万
- 2022年9月30日 -55.41%
- 6億4300万
- 2023年3月31日 +110.42%
- 13億5300万
- 2023年9月30日 -52.92%
- 6億3700万
- 2024年3月31日 +130.61%
- 14億6900万
- 2024年9月30日 -51.4%
- 7億1400万
- 2025年3月31日 +140.62%
- 17億1800万
- 2025年9月30日 -28.7%
- 12億2500万
- 2026年3月31日 +64.33%
- 20億1300万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- ※3 販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/06/23 15:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 15:00
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 342 〃 572 〃 研究開発費 1,718 〃 2,013 〃
- #3 研究開発活動
- 当社における研究開発活動は、研究開発センターを中心に行っており、企業価値の源泉を向上するべく鋭意研究開発をすすめております。輸液及び人工腎臓用透析剤関連を中心に透析医療のさらなる活性化を図るとともに、新たな医療ニーズに応える新領域の開発を推進しております。2026/06/23 15:00
なお、当事業年度の研究開発費は、総額2,013百万円と前年同期と比べ17.2%の増加となっております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加等を背景に、緩やかな回復基調が継続しました。一方、中東情勢の緊迫化によるエネルギー価格や原材料価格の高騰、継続的な物価上昇に加え、米国通商政策をめぐる動向や金融資本市場の変動等により、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。2026/06/23 15:00
医薬品業界では、薬価制度改革をはじめとして後発医薬品の使用促進策の強化等、医療費適正化諸施策が引き続き推進されており、経営のさらなる強化が求められるなか、研究開発費の増加、開発リスクの増大等、収益環境の厳しさが増しております。
このような状況のもと、当社は、主力製品の人工腎臓用透析剤キンダリー等、人工透析関連製商品及び輸液等のより強固な浸透を図るとともに、後発医薬品の販売促進にも注力してまいりました。