- #1 主要な設備の状況
(注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及び建設仮勘定の合計であります。
2 賃貸中の土地1,262百万円(2,755㎡)、建物及び構築物749百万円が含まれております。
3 上記以外に建物等を賃借しております。年間賃借料は628百万円であります。
2015/06/24 11:10- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、茨城工場については、定額法によっております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/24 11:10 - #3 担保に供している資産の注記
(1) 城東・岡山・茨城工場工場財団
| 前事業年度(平成26年3月31日) | 当事業年度(平成27年3月31日) |
| 建物 | 5,152百万円 | 4,995百万円 |
| 構築物 | 366 〃 | 347 〃 |
上記物件に対応する債務
- #4 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）
2 期中増減額のうち、主な減少額は、減価償却費の計上であります。
3 期末の時価の算定方法として、主要な物件については、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額であり、それ以外は重要性が乏しいと判断されるため、土地については路線価等「容易に入手できる評価額」、建物については「適正な帳簿価額」であります。
2015/06/24 11:10- #5 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
石綿障害予防規則に基づく調査対策義務等
社有の建物の解体時におけるアスベスト除去費用等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法
2015/06/24 11:10
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
