有価証券報告書-第51期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却の方法について、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、当社が平成24年3月に公表した中期4ヶ年経営計画「Pyramid」に含まれる設備投資計画が当事業年度より本格的に実行されたことを契機として当社の有形固定資産の利用状況を検討した結果、当社においては全般的に安定して有形固定資産が稼働し、それらにより製造される製品群から長期的かつ安定的な収益の獲得がもたらされていることから、有形固定資産への新規投資・強化がさらなる安定稼動に貢献することを確認いたしました。したがって、使用可能期間にわたり均等償却により費用配分を行うことが、当社の有形固定資産使用実態をより適切に反映できるものと判断し、当事業年度より定額法に変更することにいたしました。
この結果、従来の方法によった場合に比べ、当事業年度の減価償却費が1,271百万円減少していることから、営業利益及び経常利益はそれぞれ727百万円、税引前当期純利益は720百万円増加しております。