有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、特許権については効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法により償却しております。自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法により償却しております。2017/06/20 14:36 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は建物15~50年、機械装置3~15年であります。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、特許権及びのれんについては効果の及ぶ期間(特許権は8~17年、のれんは15年)に基づく定額法により償却しております。自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法により償却しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法により償却しております。2017/06/20 14:36