構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

リース資産以外の有形固定資産
神戸工場については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 15:46

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	25百万円
機械装置及び運搬具	1	8

2019/06/27 15:46

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)リース資産以外の有形固定資産
神戸工場、賃貸用資産、および在外子会社については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 15:46

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
神戸工場、賃貸用資産、および在外子会社については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。
② 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2019/06/27 15:46