固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年
工具、器具及び備品 4～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/07/18 13:51

#2 固定資産除売却損の注記

固定資産除売却損の内容は以下のとおりです。
(単位:千円)

	前事業年度 (自 2012年4月1日至 2013年3月31日)	当事業年度 (自 2013年4月1日至 2014年3月31日)
工具、器具及び備品	34	-

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#4 業績等の概要

	前連結会計年度(2013年3月31日)	当連結会計年度(2014年3月31日)
流動資産	2,614,733	8,024,085
固定資産
有形固定資産	54,961	38,311
投資その他の資産	34,782	343,403
固定資産合計	4,180,053	3,275,470
資産合計	6,794,786	11,299,555

② 要約連結損益及び包括利益計算書

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#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則等第127条1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則等127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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