4911 資生堂

時価

1兆284億円

PER 予

171.15倍

2010年以降

赤字-131.57倍
（2010-2024年）

1.68倍

2010年以降

1.31-8.24倍
（2010-2024年）

1.56%

ROE 予

0.98%

ROA 予

0.47%

構造改革引当金、従業員数 - 日本事業、構築物他1件

【期間】

通期
全期間

年度	構造改革引当金		従業員数 - 日本事業		構築物		非流動資産合計
2008/03	-		-		10.6億		-
2009/03	-		-		9.67億	-8.3%	-
2010/03	-		-		8.34億	-13.8%	-
2011/03	-		-		7.99億	-4.2%	-
2012/03	-		-		7.56億	-5.4%	-
2013/03	3.61億		-		5.58億	-26.2%	-
2014/03	1.22億	-66.2%	-		6.15億	+10.2%	-
2015/03	0.1億	-91.8%	-		5.79億	-5.9%	-
2015/12	-		-		5.53億	-4.5%	-
2016/12	-		-		5.39億	-2.5%	-
2017/12	-		-		7.16億	+32.8%	-
2018/12	-		-		15.1億	+111.3%	-
2019/12	-		-		28.8億	+90.1%	-
2020/12	-		-		35億	+21.6%	-
2021/09	53.6億	大幅増	-		-		-
2021/12	85.2億	+59.1%	-		45.3億	+29.5%	7881億
2022/03	-		-		-		7969億	+1.1%
2022/06	-		-		-		8231億	+3.3%
2022/09	-		-		-		8099億	-1.6%
2022/12	-		11,185		40.8億	-10%	7834億	-3.3%
2023/03	-		-		-		7814億	-0.3%
2023/06	-		-		-		8016億	+2.6%
2023/09	-		-		-		8005億	-0.1%
2023/12	-		10,573	-5.47%	38.5億	-5.5%	7855億	-1.9%
2024/03	-		-		-		8681億	+10.5%
2024/06	-		-		-		8678億	-0%
2024/09	-		-		-		8235億	-5.1%
2024/12	-		8,665	-18.05%	35.3億	-8.3%	8540億	+3.7%
2025/03	-		-		-		8304億	-2.8%

2008年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 10億5500万
非流動資産合計: -

2009年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 9億6700万
非流動資産合計: -

2010年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 8億3400万
非流動資産合計: -

2011年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億9900万
非流動資産合計: -

2012年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億5600万
非流動資産合計: -

2013年3月

構造改革引当金: 3億6100万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億5800万
非流動資産合計: -

2014年3月

構造改革引当金: 1億2200万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 6億1500万
非流動資産合計: -

2015年3月

構造改革引当金: 1000万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億7900万
非流動資産合計: -

2015年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億5300万
非流動資産合計: -

2016年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億3900万
非流動資産合計: -

2017年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億1600万
非流動資産合計: -

2018年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 15億1300万
非流動資産合計: -

2019年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 28億7600万
非流動資産合計: -

2020年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 34億9700万
非流動資産合計: -

2021年9月

構造改革引当金: 53億5800万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: -

2021年12月

構造改革引当金: 85億2400万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 45億3000万
非流動資産合計: 7880億5600万

2022年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 7969億2300万

2022年6月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8231億1400万

2022年9月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8098億9000万

2022年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 11,185
構築物: 40億7600万
非流動資産合計: 7834億3200万

2023年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 7814億4600万

2023年6月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8015億5900万

2023年9月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8004億5300万

2023年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 10,573
構築物: 38億5000万
非流動資産合計: 7854億8300万

2024年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8681億600万

2024年6月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8678億800万

2024年9月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8234億7300万

2024年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 8,665
構築物: 35億3000万
非流動資産合計: 8540億4800万

2025年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
非流動資産合計: 8304億2600万