4911 資生堂

時価

1兆284億円

PER 予

171.15倍

2010年以降

赤字-131.57倍
（2010-2024年）

1.68倍

2010年以降

1.31-8.24倍
（2010-2024年）

1.56%

ROE 予

0.98%

ROA 予

0.47%

構造改革引当金、従業員数 - 日本事業、構築物他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	構造改革引当金		従業員数 - 日本事業		構築物		支配継続子会社に対する持分変動
2008/03	-		-		10.6億		-
2009/03	-		-		9.67億	-8.3%	-
2010/03	-		-		8.34億	-13.8%	-
2011/03	-		-		7.99億	-4.2%	-
2012/03	-		-		7.56億	-5.4%	-
2013/03	3.61億		-		5.58億	-26.2%	-
2013/06	3.42億	-5.3%	-		-		-
2013/09	63.4億	大幅増	-		-		-
2013/12	24.7億	-61%	-		-		-
2014/03	1.22億	-95.1%	-		6.15億	+10.2%	-
2014/06	1.13億	-7.4%	-		-		-
2014/12	0.24億	-78.8%	-		-		-
2015/03	0.1億	-58.3%	-		5.79億	-5.9%	-
2015/06	0.08億	-20%	-		-		-
2015/12	-		-		5.53億	-4.5%	-
2016/12	-		-		5.39億	-2.5%	-
2017/12	-		-		7.16億	+32.8%	-
2018/12	-		-		15.1億	+111.3%	-
2019/12	-		12,043		28.8億	+90.1%	-
2020/12	-		11,823	-1.83%	35億	+21.6%	-
2021/06	56.1億	大幅増	-		-		-
2021/12	-		11,198	-5.29%	45.3億	+29.5%	-
2022/09	-		-		-		-345百万
2022/12	-		-		40.8億	-10%	-345百万	±0%
2023/12	-		-		38.5億	-5.5%	-
2024/12	-		-		35.3億	-8.3%	-

2008年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 10億5500万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2009年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 9億6700万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2010年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 8億3400万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2011年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億9900万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2012年3月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億5600万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2013年3月

構造改革引当金: 3億6100万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億5800万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2013年6月

構造改革引当金: 3億4200万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2013年9月

構造改革引当金: 63億4100万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2013年12月

構造改革引当金: 24億7000万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2014年3月

構造改革引当金: 1億2200万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 6億1500万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2014年6月

構造改革引当金: 1億1300万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2014年12月

構造改革引当金: 2400万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2015年3月

構造改革引当金: 1000万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億7900万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2015年6月

構造改革引当金: 800万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2015年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億5300万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2016年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 5億3900万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2017年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 7億1600万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2018年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 15億1300万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2019年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 12,043
構築物: 28億7600万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2020年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 11,823
構築物: 34億9700万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2021年6月

構造改革引当金: 56億1300万
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -

2021年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: 11,198
構築物: 45億3000万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2022年9月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: -
支配継続子会社に対する持分変動: -3億4500万

2022年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 40億7600万
支配継続子会社に対する持分変動: -3億4500万

2023年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 38億5000万
支配継続子会社に対する持分変動: -

2024年12月

構造改革引当金: -
従業員数 - 日本事業: -
構築物: 35億3000万
支配継続子会社に対する持分変動: -