資生堂(4911)の構造改革費用の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 57億4500万
- 2013年6月30日 -94.33%
- 3億2600万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 73億2500万
- 2013年12月31日 -21.13%
- 57億7700万
- 2014年3月31日 -3.84%
- 55億5500万
- 2014年12月31日 -63.28%
- 20億4000万
- 2015年3月31日 +60.44%
- 32億7300万
- 2015年12月31日 -54.63%
- 14億8500万
- 2016年12月31日 +171.85%
- 40億3700万
- 2017年12月31日 +10.95%
- 44億7900万
- 2018年12月31日 -16.52%
- 37億3900万
- 2019年12月31日 -60.34%
- 14億8300万
- 2020年12月31日 +115.51%
- 31億9600万
- 2021年12月31日 +873.4%
- 311億1000万
個別
- 2013年3月31日
- 57億8200万
- 2014年3月31日 -10.67%
- 51億6500万
- 2015年3月31日 -68.91%
- 16億600万
- 2016年12月31日 -93.46%
- 1億500万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 19億6300万
- 2021年12月31日 -70.5%
- 5億7900万
有報情報
- #1 構造改革費用に関する注記
- 前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)2026/03/23 15:45
構造改革等に係るアドバイザリー費用804百万円、ビジネストランスフォーメーションの一環としての早期退職支援プランに伴う費用435百万円等を構造改革費用として特別損失に計上しています。
当事業年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #2 注記事項-その他の営業収益及びその他の営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の営業費用の内訳は以下のとおりです。2026/03/23 15:45
前連結会計年度および当連結会計年度における構造改革費用の詳細は、注記「6. 事業セグメント (3) セグメント収益および業績」に記載しています。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 百万円 百万円 構造改革費用 1,876 2,575 その他 856 1,708 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- セグメント利益から、営業利益又は損失(△)への調整は、以下のとおりです。2026/03/23 15:45
前連結会計年度における構造改革費用は、主に資生堂ジャパン㈱のビジネストランスフォーメーションの一環としての早期退職支援プランに伴う費用および関連する退職給付債務の清算益です。連結損益計算書上、当該費用は「売上原価」、「販売費及び一般管理費」、「その他の営業収益」および「その他の営業費用」に含まれています。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) セグメント利益 36,359 44,520 構造改革費用 △26,560 △20,580 減損損失 △136 △51,551
当連結会計年度における構造改革費用は、主に「アクションプラン 2025-2026」に係る当社等の「ネクストキャリア支援プラン」、資産除却、米州事業の人員削減に係る費用および不利な契約に係る引当金の計上です。連結損益計算書上、当該費用は「売上原価」、「販売費及び一般管理費」および「その他の営業費用」に含まれています。